株式会社イトーヨーカ堂

「実際に運用してみると効果を数値として実感。私と同じように効果を実感した店舗から、また利用したいという声が多く上がっています。」

吉田 真祐 氏, 人事部 総括マネジャー 株式会社イトーヨーカ堂
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背景

イトーヨーカドーは、全国に約160店舗を展開している総合スーパーです。1920年に東京・浅草で小さな衣料品店からスタートした同社は、来る2020年、東京オリンピック・パラリンピック開催年に記念すべき創業100周年を迎えます。創業当初から生活者の暮らしに寄り添うことを目標としてきた同社は、首都圏を中心に駅前型の出店が多く、大型SCから通常のGMS、小型の食品館など、多彩な店舗展開で現在も出店地域に根ざした店舗づくりをしています。近年では、消費者の多様なニーズに応えるため、ネットスーパーやグループ企業によるネット通販など、デジタル戦略にも力を入れています。

同社の求人は店舗ごとの採用責任者が中心となり、各店舗の実態に即した採用活動を行っています。ただし全体的にみると、店舗数が多く職種も多岐に渡るため、どうしても店舗間格差や部門間格差が生じてしまう課題もあります。「どの店舗でもそうですが、採用活動の強化と同時に定着率の向上、この両軸で策を打ってゆかないと採用活動は完結しないと考えています。」と、人事部 総括マネジャー 吉田真祐氏は話します。同社ではパートタイマーをパートナー社員と呼び、一緒に働く同じ“社員”と位置づけており、またステップアップ選択制度や育児・介護休暇などを充実させ、働きがいのある環境を整えています。「従業員の満足度は最終的に顧客満足度に繋がってくる」と、吉田氏は考えます。

「実際に運用してみると効果を数値として実感。私と同じように効果を実感した店舗から、また利用したいという声が多く上がっています。」

吉田 真祐 氏, 人事部 総括マネジャー
株式会社イトーヨーカ堂

アプローチ

従来の求人は折り込み広告等の紙媒体が中心でしたが、新聞の購読率が下降するなど、既存の手法だけでは訴求力の低下を招くため、WEBをメインとした新しいチャネルを求めていました。実際同社では、WEB採用への移行を必然と捉え、数年前からクラウド型の採用管理システムを導入して、自社の採用ホームページを各店舗に積極的に活用してもらうよう推進しています。「しかし残念ながら、採用への意識は店舗ごとに違います。」と吉田氏。そこで店舗支援の更なる強化策として、当時CMなどで目にする機会が増えたIndeedの導入を検討します。

「導入当初は利用方法が良く分からず、担当の方にアドバイスをもらって運用を始めました。その際、応募数やコストパフォーマンスなど多角的に効果測定をしながら、どう推移するかを見守りました。」こうした人事部の地道な検証もあって、今では複数ある求人の中から優先順位を持ってキャンペーンを組んだり、採用状況によってコストを細かく振り分けたりと、各店舗で有効活用するまでになりました。特に採用難店舗では、勤務形態や勤務時間等で原稿を分けて間口を広げ、最も効果的だと思われる原稿で募集を行っています。

 

結果

地域に密着した店舗づくりをしてきた同社では、以前より周辺住民の方からの電話による応募か、サービスカウンターでの直接応募が多い傾向にありますが、Indeed導入後はWEB経由での応募が確実に増え、今では全体の約4割まで応募比率が上昇しました。「自社の採用ホームページでの記事作成や更新も、Indeedへ直に反映されるため、魅力付けがしやすく応募に繋がっています。」と、吉田氏はいいます。またコストの面でも、紙媒体に比べて応募単価が2割から3割程度となり、従来より大幅なコスト削減を達成しています。

今では各店舗の採用担当者も、採用手法として紙媒体からWEBへと意識が変わりつつあるそうです。「全店でデータを共有しているため、リアルな効果が可視化しやすく、各店舗での採用ホームページの活用度が上がってきました。」と、吉田氏。「実を言うと、私もはじめは実態が良く掴めなかったため、Indeedに対して半信半疑でした。しかし実際に運用してみると、その効果を数値として実感できました。私と同じように効果を実感した店舗から、また利用したいという声が多く上がっています。」

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