安定した職業とは？特徴や具体的な職業、就労するためのポイントを解説！

更新：2022年7月9日

安定した職業への就労は、将来に渡って安心して働き続け、理想とするキャリアプランを設計するためにも、求職者が重視するポイントの1つです。

本記事では、安定した職業の特徴や、安定または不安定な仕事の事例を紹介した上で、安定した職業に就労するためのポイントを解説します。

「安定した職業」はどのような職業？

大手企業でも人員削減が行われるなか、安定した職業への就労は、求職者にとって欠かせません。それでは、安定した職業にはどのような特徴があるのでしょうか。

給与水準が比較的高めで維持している

安定した職業を考えるうえで重視されやすいのが、給与の安定性です。

2019年度の日本の平均年収は「436万円」*¹であり、少なくともこれを超える給与が支給され、定期的に昇給するような職業が安定しているといえます。

*¹出典：令和元年分民間給与実態統計調査　P.14

業界が成長および安定している

企業が参入している市場が成長期や成熟期にあり、売上や利益が安定している点も重要です。市場が衰退期に入ると、利益を維持できなくなり倒産リスクが高まります。

また、市場が衰退しても新たな成長市場に参入できるような応用性の高い職業も、安定していると考えられます。

転職市場でニーズの高いスキルが身に付く

市場の変化が激しい現代では、経営が安定していた企業でも存続できるとは限りません。

企業の先行きが不安な場合は転職する方法もありますが、ニーズの高いスキルの習得は不可欠です。

専門的なスキルはもちろん、時代の変化に合わせた柔軟なスキルを身につけられる職業も、安定しています。

ワークライフバランスが保てている

仕事とプライベートを両立し、心身の健康を維持するワークライフバランスは、働く上で欠かせません。

働き方改革により残業時間の上限規制も設けられているなかで、ワークライフバランスが整った仕事は、社員を大事にする安定した職業と考えられるでしょう。

リストラや早期離職が少ない

リストラが行われる職業は、経営の安定性が低く、倒産リスクが高いと考えられます。

また、社員の早期離職が多い職業は、職場環境や労働条件が悪い可能性が高く、安定した職業とはいえません。

「安定した職業」といわれる仕事の種類

安定した職業には、安定した給与や事業の成長性などさまざまな要因があります。

安定した職業といわれる仕事の一例を以下で紹介します。

公務員

国や地方自治体の職員として働く公務員は、リストラや倒産の恐れがなく給与も安定しています。

役所職員や警察官、消防士など職種の選択肢も多く、副業規制も緩和されています。

ITエンジニア

IT業界は、5Gなどの通信技術やAI技術、企業のDX化など市場が伸び続けている、成長分野で安定性があります。

ITエンジニアには、プログラマーはもちろん、サーバーやネットワークエンジニアなどさまざまな職種があり、人材不足の業界なためニーズも高い職業です。

医療系（医師、看護師、薬剤師）

医師や看護師、薬剤師などの人の生命に関わる医療系の職業は、需要がなくならず給与水準も比較的高めです。

経験があれば地域を問わず就労できるため、転職しやすい特徴があります。

大手メーカー

自動車メーカーや素材メーカー、機器メーカーなどの大手メーカーも、経営や労働条件面で安定した職業です。

国内電機メーカーでは、リストラなどによる組織再編が行われていますが、積極的なM＆Aによって新規市場へ参入する体力もあります。

「不安定な職業」といわれがちな仕事の種類

安定した職業とは反対に、給与支給額が低かったり事業安定性が低かったりする不安定な職業もあります。不安定な職業といわれがちな職種の例を紹介します。

保育士

保育士は公務員として就労できる公立保育園もありますが、保育園の民営化や少子化が進んでいるため求人数が減少する可能性もあります。

保育園では保育士の配置人数が決まっているため、負担も大きくなりやすい特徴があります。

介護士

少子高齢化が進む日本では、介護士の必要性が高まっています。

しかし、介護士の平均月収は決して高くなく、不満を抱える介護士も多くいます*²。

人材不足に伴って求人数は多いですが、肉体的、精神的な負荷が大きい職業です。

*²出典：厚生労働省『介護労働の現状』

士業（弁護士、司法書士、社会保険労務士など）

士業は、専門の国家資格を取得した専門家です。

企業に属していればキャリアアップができますが、独立して個人事務所などを経営する場合は、業務受注に苦戦するケースも多く、安定しているとは限りません。

事務職

事務職は、AI代替の可能性が高い職業です。

受付けや案内業務などは、すでにRPAへの置き換えも進んでいます。また、就労希望者が多いため有効求人倍率が低く、就労のハードルも高くなっています。

関連記事：ベンチャー企業で働くメリット・デメリットとは？探し方のコツも紹介

安定した職業に就労するためには

安定した職業は就労希望者が多く、採用試験ではライバルを意識するのではなく、自身の必要性を企業へ示す必要があります。

しかし、採用試験よりも前に行うべきことがあります。ここでは、安定した職業に就くためのポイントを解説します。

安定した職業の基準を明確にする

まずは、自分にとって安定した職業の基準を明確にしましょう。

安定の基準は人によって異なり、すべての条件を満たす職業があるとは限りません。

そこで、下記例のような、さまざまな視点から優先順位をつけましょう。

給与が安定した職業か
倒産リスクが低く安定した業界か
リストラの可能性が低い職業か
ワークライフバランスが取れる職業か

自己分析で職種の方向性を決める

次に、これまでの仕事や学習経験で培ったスキルや知見を棚卸しして、自身の仕事に対する価値観などの分析を行います。

給与が安定した職業でも、自らのスキルを発揮できず、ストレスによって働き続けられなければ、安定した職業とはいえません。

安定基準を満たす求人を検索する

安定した職業の基準や職種の方向性が決まったら、該当する業界や業種の求人を検索します。求人がなければ応募すらできないため、ある程度妥協する必要もあります。

自身で検索できる求人には限界があるので、非公開求人がある転職エージェントなどの求人サービスも活用して、自分の希望に近い安定した職業をピックアップしましょう。

Indeed で履歴書を作成する

無料で簡単に転職やアルバイト・パート用などの履歴書と職務経歴書をWeb上で作成できます。

まとめ

安定した職業の定義は人によって異なりますが、給与が安定的に支給され、キャリアプランを安心して設計できるような職業は安定しているといえます。

現在安定している職業でも、将来に渡って安定し続けるとは限らないため、定期的にキャリアの棚卸しや労働市場のニーズ確認を行い、安定して働くためのスキルアップも意識しましょう。