OJTとは？OFF-JTとの違いやメリットなどを解説

会社でよく耳にするOJT。なんとなく「現場教育でしょ？」とイメージはあるものの、具体的にどういう目的で行うのか、メリットは何かなどを知らない方もいるのではないでしょうか。

本記事では、OJTの目的や効果的な運用方法を紹介します。

OJTとは

OJTとは、職場での実践を通して業務知識を身につける育成方法とされ、「On the job　training」を略してOJTと呼ばれています。

OJTは第一次世界大戦中のアメリカで生まれた「4段階職業指導法」が元となっており、この指導法には以下の4つのステップがあります。

• Show（やってみせる）

• Tell（説明する）

• Do（やらせてみる）

• Check（評価、追加指導する）

この指導方法はOJTでも同様に、先輩から業務のやり方を教えてもらい、実践していくことで知識を身に着けていきます。

そして令和2年に厚生労働省が事業所に対しておこなった「能力開発基本調査」では、約6割の事業所が計画的なOJTを実施していると回答し、現代では多くの現場でOJTが取り入れられています。

OJTの目的

OJTは、主に以下の目的で行われます。

• 研修では身につかない実践的な知識を身につける

• トレーナーの能力を向上する

• 組織の継続的なパフォーマンスを向上する

多くの人を同時に教育する研修では、職場の実情に即した知識を身につけるのは難しく、また体系化されていない作業を教えるのにも不向きです。

そこでOJTを取り入れることにより、研修では実現できなかった実践力を身に着けることができます。そしてOJTは、トレーナーが新人にわかりやすく教える方法を考えることで、トレーナー側の能力向上にも繋がります。

その結果、OJTを取り入れたことにより同じクオリティで業務を遂行できる人が増え、組織のパフォーマンスを維持、向上させる効果が期待できます。

OJTとOFF-JTの違い

OJTと比較される教育方法に、OFF-JTがあります。OFF-JTとは「Off the job training」を略したもので、研修など実務を離れて行う教育施策のことです。

OFF-JTは多人数の教育を一度に行うことができ、また、知識をインプットする場として適しています。

反対に、OJTは知識をアウトプットする場になります。経験や習熟が必要なものであれば、OFF-JTを通して一回の座学で身につけようとするより、OJTを行う方が効果的でしょう。

OJTのメリット

OJTにはさまざまなメリットがあります。ここでは5つ紹介します。

1. 教育を個別化できる

2. 教える側の能力も向上する

3. フィードバックを早く受けられる

4. 現場のコミュニケーションが活性化する

5. 低コストで育成できる

教育を個別化できる

OJTでは個人の理解に合わせて教育を進められます。躓いているところは繰り返し、得意なところは一度だけ教えて先に進むなど、教え方を柔軟に変えられることが魅力の一つです。

その結果、教育を受ける側の理解も深まりやすくなり、スキルの習得を早められる可能性があります。

教える側の能力も向上する

OJTは教育者自身の理解があやふやだった部分を、教える前に調べることで業務に対する理解が深まります。

そのほか、トレーナー自身がわかりやすく伝える方法を考えることで、コミュニケーション能力や、プレゼン能力の向上に繋がります。

フィードバックを早く受けられる

フィードバックを早く受けられると、教育側、習う側の双方にメリットがあります。

習う側としては、OJTに自身の業務を見てもらえるので、不安を残さずに仕事と向き合うことが可能です。

また、OJTは習う側のわかっていない点や間違っている点を早期に把握することができるため、結果として全体の業務を早く正確に終わらせることができます。

現場のコミュニケーションが活性化する

OJTでは、新人が先輩に業務の進め方を習ったり、質問したりする機会が増えるでしょう。

その結果、上司や先輩社員同士で新人の育て方を議論するなど、コミュニケーションが活性化する効果も見込めます。

低コストで育成できる

通常、研修では会場の設備や、担当社員の時間を必要とするためコストがかかりますが、OJTはすぐに現場に出て実践していくスタイルなので、時間、金銭面の負担が少なく育成ができます。

OJTの効果的な運用方法

OJTは効果的な教育方法ですが、運用方法には注意しましょう。以下では、3つのポイントを紹介します。

1. 育成計画をたてる

2. 担当者まかせにしない

3. フィードバックをしっかり行う

それぞれ解説します。

育成計画をたてる

OJTを始める前に、部署で育成計画を立てましょう。その場にいる人が手当たりしだいに教えてしまうと、知識の抜け漏れが出てきます。また、育成側も基礎的な部分が理解できていないと上手く教えることが出来ず混乱の原因にもなりえます。

まずは、育成方法や育成時期を計画しましょう。

担当者まかせにしない

OJTが始まっても担当者任せにしてはいけません。担当者も実務を抱えているため、どうしても教育が後回しになる可能性があります。また、担当者自身が教え方に不安を持っているかもしれません。

OJTを行うためには、会社や部署全体でフォローし、担当者が教育に専念できる体制を整えることが大切です。

フィードバックをしっかり行う

OJTを受ける新人が、「ただ作業をする係」にならないようにしましょう。せっかく実践しても、評価がなければその新人は成長しません。モチベーションの低下にも繋がる可能性があります。

そのため定期的なフィードバックを通して、自身の課題を理解し、成長を実感できる環境を整えましょう。

まとめ

OJTは、現場で直接業務知識を身につけていく教育方法です。即戦力の人材を育てやすく、低コストで実施できるなどのメリットから、採用している企業も多いです。しかし、やり方次第によっては効果を十分に発揮できないこともあります。

本記事を参考に、ぜひOJTのやり方を見直してみてください。