【仕事を辞めたい】人間関係で悩んでいる人は多い…そんな時どうしてる?

職場では性別や年齢、性格まで異なるさまざまな人が働いています。
仕事を辞める理由に「人間関係の悩み」をあげる方は少なくありません。
本記事では、人間関係の問題を原因に仕事を辞めたいときに行うべきことや、退職決意後にすべきことを解説します。
人間関係に悩みを抱えている方は、ぜひ参考にしてください。
【仕事を辞めたい】こんな人間関係で悩んでいる人が多い
職場での人間関係は、学生時代やプライベートとは異なります。同僚に対して友人のような親しい関係性を求めると、ギャップに苦しむこともあります。
職場ではどういった人間関係の悩みが生じるのでしょうか。
上司からのパワハラ行為
「パワハラ」とは、以下の6つの類型に分類される、自分より上位の立場の人からのハラスメント行為です。
身体的な攻撃
精神的な攻撃
人間関係からの切り離し
過大な要求
過小な要求
個の侵害
都道府県労働局へのパワハラの相談件数が2019年度は「87,570件(※1)」となり、2012年度以降でトップの相談件数となっています。
セクハラやマタハラ
「セクハラ」とは、出張先や宴席なども含む職場内で、言葉や行動などの「性的な言動」を性別にかかわらず行うハラスメント行為です。
都道府県労働局へのセクハラの相談件数は、2019年度で「7,323件(※2)」にのぼります。
また、妊娠や出産、育児を行っている女性に対しての「マタニティハラスメント」も、「2,131件(※3)」とセクハラに次ぐ相談件数となっています。
(※1,2,3)厚生労働省:あかるい職場応援団「データで見るハラスメント」
仕事への意識や性格の違い
職場では集団で業務を行うため、仕事に対する意識や性格の違いもトラブルの原因となります。
たとえば、以下のような人との関わりを苦痛と感じる人もいるでしょう。
仕事の納期を守らない人
言葉が高圧的で配慮が足りない人
失敗した時の言い訳が多い人
最初は許容できても、負担が増えるにつれて耐えられなくなってしまいます。
人間関係が理由で仕事を辞めたいときの対処法
人間関係の問題で仕事を辞めたい時には、すぐに退職するのではなく、まずは以下の流れに沿って対応を検討しましょう。
問題の原因を整理してみる
仕事を辞めたくなるほどの問題ならば、まずはその原因を考えましょう。
人間関係のトラブルの原因は、必ずしも他者にあるとは限りません。相手側が、あなたのことをよく知らないために発生している可能性もあります。
まずは、自分の性格や行動について一度整理をして、そのあとに他者の問題点にフォーカスしましょう。
解決方法を考えて実践してみる
職場に自分と合わない人がいても、仕事上の人付き合いを避けることは困難です。
問題解決にむけて、自らアプローチしてみましょう。円滑な人間関係を構築するには、以下のような意識が重要です。
相手を全否定するのではなく「相手にとっての正しさ」があることを受け止める
自分の意見を言うだけでなく相手の考えを聞く
笑顔を意識して挨拶やお礼などのコミュニケーションを行う
人を助けたり人に助けを求めたりしてみる
他にもさまざまなポイントがありますが、まずはこれらを意識した上で人と接し、人間関係に変化が起こるか確認しましょう。
相談相手を頼ってみる
自分だけの考えで問題を解決するには限界があります。職場内はもちろん、友人などの親しい関係者に相談してみましょう。
パワハラやセクハラなどの問題があれば、その事実を音声や画像で残して、総務部や人事部に相談します。それでも解決が難しいならば、「都道府県労働局の相談窓口(※4)」を利用しましょう。
問題解決が難しければ退職を検討する
人間関係の問題が以下のような状況ならば、退職を検討しましょう。
パワハラやセクハラが酷く、うつ病などの精神病の疑いがあるにもかかわらず、会社側が何も対応してくれない場合
自分なりに人間関係の問題解決の行動を起こしても効果がない場合
ただし、退職をして転職しても、転職先の職場で同じ問題が起こらない保証はありません。できるだけ、今の職場で自分なりの人間関係の築き方を明確にすることが望ましいでしょう。
人間関係が理由で仕事を辞めることを決意したら
人間関係の問題解決が困難で退職を決意したなら、以下のような行動を意識しましょう。
在籍中に転職活動を進める
転職する場合は、できるだけ在職中に活動しましょう。退職後の転職活動は、生活資金面の余裕がなければ、焦ってさらに環境の悪い職場に転職する恐れもあります。
在職中の転職活動の負担を減らすには、企業選定や応募代行、面接日程調整などを行ってくれる「転職エージェント」の活用を検討しましょう。
希望に近い求人の紹介を受けられ、個人では知り得ない詳細な企業情報も入手できます。
生活資金を貯蓄する
現在の状況が酷く、在職中の転職活動が困難な場合は、退職してから心を落ち着かせた上で転職活動を行う選択肢もあります。
ただし、退職後に最低3~4か月は働かずに生活できるだけの資金を準備しましょう。
休養期間を設けて自己否定をしない
退職後はもちろん、在職中に休職が可能な場合は、休養期間を設けましょう。
人間関係のトラブルの一因が自分にある場合でも、休養期間中は自分をとがめず、次の行動を冷静に考える時間と位置付けましょう。
まとめ
職場では、複数の人間が関わり合うため、人間関係のトラブルは避けられません。
仕事を辞めたくなるほどの問題がある場合は、まず原因を明確にした上で、自分でできるだけの行動を起こしてみましょう。
どうしても改善が困難な場合は、転職や退職という決断も必要です。
しかし、次の職場でも同じ問題が起きないとは限らないため、自分なりの人間関係の問題の許容ラインは明確にしておきましょう。
こちらの記事もおすすめです
- 生産性の高い学習環境の10の特徴
- 【おしえて! シゴトのコトバ】「メソッド」の意味と使い方
- 【ビジネス英語】送別の英文スピーチの書き方(ヒントと例文付)
- 企業倫理の定義と職場での実践例
- ビジネスオーナーのための仕事上の肩書き15選
- 仕事量が多すぎると上司に訴える際のポイントとは?
- トゥールミンモデルとは?論理的な議論の組み立ての仕方を解説
- 【ノマドワーク】カフェで仕事をするときに心がけたい5つのこと
- 試用期間とは?試用期間を設ける目的や解雇要件、注意点を解説!
- キュレーションサイトとは?種類と人気の理由を紹介
- MacでもExcelは使える!さまざまな利用方法と違いを解説
- 社会人としての成長を促すリフレクションの質問例100選