転職活動はどのように進めたら良い？失敗しないための手順とポイントを解説

「転職を考えているけど、まず何をしたらよいのかわからない」初めて転職活動をする人にとって初めの第一歩を踏み出すのはとても勇気がいるでしょう。

しかし何の知識もないまま、とりあえず転職活動を始めてみても、うまくいかない可能性もあります。

本記事では、転職活動の流れと進め方、失敗しないポイントをわかりやすく解説します。

転職活動の流れ

まずは転職活動の進め方を考える前に、転職を決意〜新しい会社に内定までの一般的な流れを知っておきましょう。

転職活動の流れは、次の4ステップで形成されています。

• ステップ1　転職の目的を整理し計画を立てる

• ステップ2　自己分析と情報収集を行う

• ステップ3　募集元の選定と職務経歴書の作成

• ステップ4　応募、選考、内定

ステップ1　転職の目的を整理し計画を立てる

転職活動を始める前にまずは転職の目的を整理し、計画を立てる必要があります。

たとえば、次の2つのケースでは、転職先や転職活動にかけられる時間が大きく変わってきます。

1. 仕事内容には満足しているが、将来を考えて今より社会的信頼度が高く条件が良い会社に転職したい場合

2. 残業や休日出勤も多く、体力的に限界が近づいている。家族との時間がしっかりとれる会社に転職したい場合

まずは、自分が「何のために転職するのか」「いつまでに転職したいのか」「どんな会社に転職したいのか」を整理しましょう。

ステップ2　自己分析と情報収集を行う

転職活動の目的を整理し計画を立てたら、自己分析と情報収集を行います。

自己分析は、今までの自分の経歴を振り返り、転職活動や新しい職場で活躍するために必要な能力を洗い出しましょう。

業務経験から得た「知識」「スキル」「資格」など、新しい職場で「転用可能なスキル」を探していく作業が「自己分析」です。

募集元の情報収集は主に求人検索エンジンやハローワーク、会社のホームページなどで行います。

情報収集のポイントは、次のとおりです。

• 給与や待遇、業務内容などが自身の希望と合致するかどうか

• 自分のスキルや経験が活かせるかどうか

自己分析と情報収集が十分にできていないと転職活動をスムーズに行うことができないばかりか、たとえ転職できても、会社が合わず早期離職に繋がってしまう恐れがあります。

自己分析などは時間をかけてしっかりと行いましょう。

ステップ3　募集元の選定と職務経歴書の作成

自己分析、情報収集の次は、募集元を選定します。

中途採用では多くの場合、書類選考で「履歴書と職務経歴書」の提出が求められるため、同時に作成を進めていく必要があります。

職務経歴書に記載する主な内容は以下のとおりです。

• 職務要約

• 経験の詳細

• 活かせる経験

• 免許や資格、語学などのスキル

• 募集元が求める人物像をふまえた、自身の「強み」や「特徴」

職務経歴書は業務経験やスキルなどを記載し、募集元の企業に提出する書類です。

自己分析だけでなく、募集元企業の情報収集も十分に行いましょう。

ステップ4　応募、選考、内定

募集元が決まり職務経歴書の作成ができたらいよいよ応募です。

中途採用の場合、一般的な応募後の流れは次のとおりです。

「書類選考」→「一次面接」→「二次面接」→「内定」

企業や職種によっては、面接回数が1回のみ、もしくは3回以上のケースもあります。

また、筆記試験や適性検査を面接前後に実施する場合もあります。

また、書類選考から内定までの期間は、1〜2か月程度が一般的です。

内定が決まったあとの流れ

次に、内定から入社までの一般的な流れを3ステップで解説します。

ステップ1　内定〜内定承諾

採用選考をクリアすると企業から「内定」の連絡があります。

内定の連絡を受けたら「業務内容」「給与や労働条件」「企業の雰囲気」「他社の選考状況」「入社可能日」などを踏まえて承諾するか否かを決断します。

内定通知から内定承諾（または辞退）まで期間中は、応募者、企業の両者ともに次のアクションを取ることができないため、決断後は期日に係らずすぐに回答するよう心がけましょう。

ステップ2　退職手続き〜引き継ぎ

内定を承諾したら現職の退職手続きを開始します。

法律上は2週間前までに申し入れを行えば退職が可能ですが*¹、無用な退職トラブルを避けるためにも可能な限り早期に、少なくとも1か月前までには退職の手続きの開をおすすめします。

退職日が決定したら社会保険や雇用保険、住民税の手続きや源泉徴収票の発行など、事務的な手続きを進めることはもちろん大切ですが、自分が退職したあとも周りの社員が円滑に業務を行えるよう、業務の引継ぎもしっかりと行うよう心がけましょう。

*¹出典：民法第六百二十七条

ステップ3　入社日の決定〜入社準備

退職日が決定したら、入社準備の開始です。

多くの場合、内定時に転職先企業より「入社日（入社予定日）」と「入社までのスケジュール」が提示されます。

退職交渉が難航し、提示された入社日に間に合いそうにない場合は、現職、転職先の双方と交渉を行い、落としどころを探す努力をしましょう。

転職を成功させるポイント

最後に、転職活動を円滑に進めるためのポイントを2つ解説します。

在職中に転職活動を始める

1つ目のポイントは転職活動を開始する時期ですが、「在職中に始める」「退職後に始める」どちらにも一長一短があります。

在職中

メリット

• 収入を担保しながら活動ができる

• 職歴に空白期間ができない

デメリット

• 転職活動時間が制限される

• 退職日の交渉が難しい場合もある

退職後

メリット

• 転職活動時間は制限されない

• 入社日が近くても大丈夫

デメリット

• 収入が途絶える

• 失業手当の手続きが面倒

企業によっては「職歴の空白期間」を嫌う場合もあるので、総合的に判断すると、「在職中に転職活動を開始する」ことがおすすめです。

転職活動を短期化する

転職活動は、自己分析や企業研究など入念な準備を行う必要がありますが、活動が長期化すると意欲の低下や妥協など、さまざまな弊害も存在します。

転職する時期をあらかじめ設定し、スケジュールを立てて準備を進めていきましょう。

また、一般的に中途採用の採用数は新卒に比べて少なく、採用ハードルも高いといえます。

1社ずつ応募していては活動が長期化してしまう可能性が高いため、転職先として興味のある企業を複数社ピックアップして、ある程度の数を一度に応募すると良いでしょう。

まとめ

転職活動は今よりも良い環境に身を置くための手段ですが、人により「給与」「業務内容」「休日」など、目的はさまざまです。

活動開始から入社するまでの期間は短くて2～3か月、人によってはそれ以上かかるケースもあるので、途中で目的を見失わないよう、当初にしっかりと計画を立て、集中して活動を行うよう心がけましょう。