転職サイトの年収例の正しい見方は？金額の内訳と年収に差が出る理由

転職先を探すために求人広告や求人票を見るとき、年収に注目する人は多いのではないでしょうか。転職先を選ぶ際の重要な目安になるだけに、就職したら実際にその金額をもらえるのかは大いに気になります。

給与形態は企業によっても異なりますし、応募する側の年齢やスキル、経験によっても年収には差が出ます。まずは、転職サイトの年収例の見方を知って、企業側の意図を正しく読み取り、自分に当てはめて考えるのが大切です。

転職サイトの年収例はホント？正しい読み取り方 

転職サイトの求人情報に書かれている年収例は、求人広告を出す企業側が提供します。サイト側で、それが正しいのかを確認するわけではないため、実際とは違う年収を例に挙げる企業もあるかもしれません。

しかし、多くの企業は、自社の実例をもとに算出しているため、その企業に就職した場合にもらえる年収の目安にはなります。

ただし、年収例の書き方は企業によって異なるため、注意が必要です。以下の例を見てみましょう。

〈年齢別、入社年数別の年収例〉

• A社（IT系）

入社6年目の30歳（マネジャー）：年収650万円

入社3年目の28歳（営業）：年収550万円

• B 社（技術系）

役職、専門職：年収790万円

大卒4年目：年収525万円

高卒4年目：年収378万円

年齢別、入社年数別の年収例が示されている場合、同じ年齢だからといって必ずその金額がもらえるとは限りません。転職の場合は、学歴も職歴もさまざまなので、個々人が持つ能力によって提示される年収も異なります。

あくまでも、現在その会社に勤めている人の例だと考え、年齢によってどれくらい昇給するのかの判断材料とするといいでしょう。

〈提示金額に幅がある年収例〉

• C社（法人営業職）

年収400万円〜600万円

• D社（マネージャー職）

年収650万円〜1,000万円

募集する職種が複数あったり、欲しい人材が明確になっていなかったりする場合は、年収例に幅を持たせているケースもよく見られます。また、年功序列ではなく実力主義を採用している企業では、年齢別の年収例が提示できないケースもあります。

また、年収例に幅がある求人の場合、年収の内訳として月給金額と賞与の回数を提示している企業もあれば、「経験に応じる」とのみ記載している企業など、記載方法はさまざまです。

転職サイトの年収例を見るときは、細部までよく確認し、企業がどのような意図で求人を掲載しているのかをまず考えてみましょう。そのうえで、自分のスキルや経験と照らし合わせて実際に就職した場合の金額を読み取るのが大切です。

年収例として挙げられている金額の内訳 

転職サイトに記載されている年収の内訳はどうなっているのでしょうか。手取り金額なのか、総支給額なのかによって、実際にもらえる金額が大きく違ってくるのでこの点も確認が必要です。

転職サイトでは、多くの場合、社会保険料や税金などが引かれる前の総支給額を記載しています。役職手当や家族手当、住宅手当などを設けている場合は、それらも含みます。また、残業代も含まれるため、残業代を差し引いたらそれほど年収は高くなかったというケースもあるかもしれません。

企業によって給与形態はさまざまで、賞与の回数も異なるため、年収例を見る際には就職したい企業の制度も調べておく必要があります。

一般的なのは月給制ですが、最近は年棒制の会社もあります。年棒制では「みなし残業」といって、あらかじめ一定の残業時間を含んだ金額を給与に含めて支払い、規定の残業時間をオーバーした場合はその分の残業代も支払うシステムが多いようです。

その他、固定給と歩合給を組み合わせた給与形態、固定給のない完全出来高制、完全歩合制もあります。

年収例と実際の年収に差が出る理由は？ 

「年収にひかれて応募したのに、面接で提示される金額はそれより低かった」というケースは少なからずあります。転職サイトの年収例はウソではありませんが、社員のなかでも年収が高い人を例にしているケースも多く、実際はモデル例よりは低くなると思ったほうがいいでしょう。

特に、20代の転職で、潜在能力を加味したポテンシャル採用では、実際の年収はモデル年収よりも低くなります。

なお、他の人にはないスキルや経験がある人は、モデル年収より高い年収を提示されるケースもあります。

まとめ

転職サイトの年収例は、実際にそこで働いている人の実例をもとに算出されています。しかし、記載通りの金額がもらえるわけではありません。

転職サイトの年収例を転職先選びに活用するためには、金額だけに注目するのではなく、給与形態や残業の有無、各種手当などがどうなっているのかなど、詳細を確認してください。

そのうえで、自分のキャリアや持っているスキルなどから、実際に就職したらどのくらいもらえるのかを冷静に予想してみましょう。

面接で提示された金額が自身のキャリアに見合わないと感じる場合は、先方に金額交渉をするのも1つの方法です。