ダボスで開催された「2025年世界経済フォーラム」で、Chris Hyamsは、AIによる生産性向上と人間の適応力が今後欠かせない理由を説明しました。
キーポイント
- 企業は、労働人口が減少する中で生産性を高め、競争力を維持できるように、今すぐAIを導入する必要があります。
- テクノロジーの急速な進歩により、職務内容がこれまで以上に速く変化するため、未来の人材にとっては適応力が最も重要なスキルとなるでしょう。
- 責任あるAIの導入は極めて重要であり、バイアス（意識的または無意識のうちに形成された、特定のグループに対する固定的な見方や態度）を防ぎ、採用活動の成果を確実に公平なものにするには、意図的な設計が必要だとHyamsは強調します。
スイスのダボスで開催された「世界経済フォーラム（WEF）2025年年次総会」で、Indeed のCEOであるChris HyamsはBloomberg Houseでのパネルディスカッションに参加し、次のように話しました。「私たちは、労働人口の減少とAIによる生産性向上の可能性の間で行われる競争のスタート地点に立っています。実際、この機会を活用することが非常に重要になるでしょう」
Hyamsは、こうした要素が採用活動を取り巻く環境にすでにもたらしている劇的な変化と、人材採用のリーダーが直面する最大の課題とチャンスは何かについて、知見を共有しました。他社に後れをとらないために知っておくべきことは、以下のとおりです。
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求人を作成する世界の労働人口の減少に対抗するにはAIが必要不可欠
「世界のマクロ経済の視点から見ると、最大の課題の1つは出生率の低下と労働人口の高齢化です」とHyamsは説明します。「解決策である生産性の向上は、単なるチャンスにとどまらず、、必要不可欠なものです」
Indeed では、世界60か国の5億8,000万件を超える求職者プロフィール※から得られる採用データを通じて、進化する労働市場についてリアルタイムで独自の見解を導き出しています。労働参加率が停滞し、人材不足の深刻化が進む状況において、求人数が求職者数を上回るのも時間の問題かもしれません。
WEF年次総会に先立って公開された、米経済紙The Wall Street Journalとの質疑応答で、HyamsはAIによる生産性向上の可能性を認めました。労働人口の減少に直面している企業に対し、Hyamsは人材プールを拡大する方法を探すことを勧めます。たとえば、正式な学歴や職歴ではなく、スキルに基づく採用を行うなどです。
※Indeed 調べ（ワールドワイド）、固有の認証済みメールアドレスを使用した求職者アカウント数
AIは人間のスキルの代わりではなく、スキルを拡張するもの
AIは意思決定を強化しますが、最善の結果が得られるのは人間の専門知識と組み合わせたときです。「AIと人間が協力して判断を下すと、大きな影響をもたらせる可能性があると考えます。片方だけではできないことが可能になるのです」とHyamsは言います。
The Wall Street Journalの記事ではこう話しています。「私たちは人間の代わりになるロボットを作ろうとしているのではありません。AIを使用することで、人間がより効果的かつ公平な決断を下せるようにしたいと考えています。（中略）Indeed がAIを活用して推薦した候補者は、最初に人間が確認することで、採用につながる確率が2倍になります」
Hyamsは、今後、極めて重要になる別のスキルとして、適応力を挙げました。「今後数十年にわたって仕事を得られるようにするために、何よりも必要とされるスキルは適応力です」とHyamsは説明します。「個人が持つ知識は、あまり重視されなくなっていくでしょう。なぜなら現在、知識や情報には誰でもすぐにアクセスできるからです」
変化は予想より早くやって来る
AIがすぐに労働者に取って代わることはありませんが、求められるスキルはすでに変化し、採用市場に変革が起こっています。
1990年代にインターネットが普及し、ジャーナリズムや輸送、ソフトウェア開発など、あらゆる業界の仕事が根本から変化した状況と、AIとを比較して、Hyamsは次のように述べました。「将来、プログラマーの数は現在の10倍に増えているでしょう。しかし、現在のソフトウェア開発者の仕事とはまったく異なり、予想のつかないものになっているはずです」
実際Hyamsは、過去30年に起きたテクノロジーの変革は今後、劇的に加速すると考えています。
「ここ30年で起こったような変化が、今後の3～4年に凝縮されることは十分にあり得ると思います」とHyamsは話し、未来では企業と労働者がこれまでにないほどすばやく状況に適応しなければならないことを示唆しました。
最善の結果を出すには、緊急性と責任のバランスが大切
AIの使用開始にはタイミングが最も重要ですが、良い点しかないツールは存在しないとHyamsは警告します。AIテクノロジーは既存のシステムのデータに基づいて構築されているため、本質的にバイアスを増幅したり強化したりする可能性があります。そのため企業は、倫理的なAIの導入に積極的に取り組む必要があります。
「現在私たちが置かれている状況において、責任あるAIは私の人生における市民権や人権の問題であると私は考えています」とHyamsは言います。「雇用や住宅、教育、医療、刑事司法制度を見てみると、これらのシステムにはかなり大きな不平等があることが分かります」AIツールはパターンを特定して強化するため、システム内に存在する可能性のある既存のバイアスを増幅することがあります。バイアスを軽減し、公平性を促進するAIを最初から意図的に設計しない限り、この問題は悪化の一途をたどるでしょう。
早い段階でこの問題に対処する必要性を認識した Indeed は、コンピュータサイエンスや社会学、天体物理学など、多様な分野の専門家を集めてResponsible AIチームを結成し、AIの責任ある利用に関する方針に基づいて、システムの評価とテクノロジーの構築に取り組んでいます。
「私たちは『責任あるAI』という言葉を、社会技術的な問題として扱っています」とHyamsは説明します。「技術的な解決策だけで解決できる、技術的な問題だとは考えていません。こうしたシステムのベースになっている社会的構成を、実際に理解する必要があります」目標は、可能な限り公平な結果を生み出すシステムを作ることだと、Hyamsは補足します。
「それができれば、すべての人にとってより良い未来を実現できるでしょう。ただ、それは意図を持って行う必要があります」
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