イコン株式会社

近畿圏を中心にしながら、近年では東海エリアにも、外食チェーンを展開するイコン株式会社。長年、正社員の採用単価の高さに悩まされていましたが、Indeedを活用し始めたことで、採用コストと人材紹介会社経由率を大幅に下げることに成功。採用・育成を担当する営業支援チームの三島直人氏に、Indeedの活用法を伺いました。

課題

求職者集めで人材紹介会社に依存しすぎ、採用単価が高騰

弊社は「フランダーステイル」や「ごきげんえびす」をはじめとした13ブランドを、現在33店舗展開しています。特徴としては、出店する場所のニーズに合わせ、ブランドをゼロから作り出していることです。

そもそも外食業界全体の人手不足が深刻化するなか、弊社は今後もブランド数・店舗数ともに増やしていく予定なので、正社員の採用が急務でした。まずは大手の転職媒体を通して募集をかけたものの、応募数はほぼゼロ。そこで人材紹介会社に切り替えたところ、応募もあって採用につながったものの、採用単価が非常に高いことがネックでした。「このまま人材紹介会社という選択肢しかなかったら…」と不安が募っていました。どうしたら自社採用力を高められるだろうかと考えていた時、4年ほど前に出会ったのがIndeedでした。

「Indeedの活用で、正社員の採用コストを大幅に削減できました。」

三島直人氏, 営業支援チーム
イコン株式会社

アプローチ

募集広告に使われる文言を随時更新し、クリック率と応募率がアップ

Indeedは、まずクリック課金式という点で、費用対効果を高められると思いましたし、なにより「運用型広告」という点に惹かれました。運用を続けながら広告を改善していくことで、自社採用力を高められると思ったからです。

データが集まってきたら広告に掲載するキーワードや文面を見直し、必要があれば随時書き換えていきました。ポイントはクリック率と応募率です。まずはクリックしてもらえるように、その時々の採用トレンドをキーワードに入れ、その後、応募へつながるように弊社の強みを文面に盛り込み、クリック率と応募率を上げていきました。考え方として重要なのは、求職者が希望するもののなかで、弊社の強みをどのように提示できるかです。たとえば、店長以上への昇格も目指せる「経験者」採用なら、どれくらいの期間で昇給・昇格しているかを数字で載せるようにしました。

特に、Indeedの営業担当者は伴走しながら、数値データに基づいて運用型広告の改善提案をしてくれたので説得力がありましたし、助かりました。営業担当者のアドバイスに従ったことが、いい結果につながったと思います。

成果

採用コストを約1/4に、人材紹介会社経由率を約1/5に大幅削減

Indeedを始めて3ヶ月ほど経ったころから、応募がどんどん集まるようになりました。そこから面接を重ねていくと、弊社が望む条件を備えた求職者がなにを望んでいるかがわかってくるので、それを広告の文言に反映していきました。その結果、ミスマッチが減り、弊社の望む人材に当たる確率が高くなりました。広告の内容を最適化することで採用率が上がり、採用単価は下がります。最終的には、有料掲載を求職者に人気の高い求人だけに絞ることで無駄な支出を抑えていきました。

開始1年で、採用人数は増えたのにも関わらず、1人当たりの採用単価は約60％削減できました。さらに運用を続けると、3年後には採用コスト全体は当初の約1/4になりました。人材紹介会社も引き続き活用していますが、高付加価値人材の採用に絞っており、採用全体における人材紹介会社経由の比率は100％から約16％まで下がっています。採用人数をキープしながら大幅なコスト削減ができているのは、Indeedを活用することで自社採用能力が高まったおかげです。

 

Indeedで採用した社員について

人材紹介会社に頼らず転職活動をしている人は、転職先を「自分の目で探そう」といったこだわりを持つ人が多いのではないでしょうか。そういった方が、Google検索で自分の価値観をキーワードにして仕事を探すと、自然な形でIndeedに辿り着きます。Indeedを使って入社した社員は、入社後も弊社の価値観や社風とのミスマッチが起こりにくいからか、長続きする人が多いように感じます。

 

企業プロフィール

イコン株式会社

京都市下京区烏丸通四条下ル水銀屋町637第五長谷ビル5階A室

http://www.iconet.co.jp/index.html

「喜んでいただくこと、そしてその為に成長をし続けていくこと」という企業理念を掲げ、近畿圏を中心に近年では東海エリアにも、外食チェーンを展開している。「フランダーステイル」、「ごきげんえびす」、「ソライロキッチン」をはじめとしたブランドは、出店する場所のニーズに合わせて、ゼロから作り出している。現在、13ブランドを33店舗展開しているが、今後もブランド数・店舗数ともに増やしていく予定で、人材の確保に力を入れている。