転職を成功させる職務経歴書の書き方とは？
採用担当者の心をわしづかみするためのポイント

職務経歴書の基本を知る

職務経歴書とは、どのような書類なのでしょうか。はじめに職務経歴書の意義、記載項目、形式など、知っておくべき基礎知識についてみていきましょう。

職務経歴書とは

職務経歴書は、その言葉の通り、企業が中途採用を行う場合に応募者の職務の経歴を知るための書類です。

職歴は、履歴書にも記載欄があります。履歴書に記載する職歴は、あくまでもプロフィールの確認事項のひとつという位置づけで、通常、転職歴が複数あっても、それぞれ1～2行程度にポイントを絞って記載します。

それに対して、職務経歴書は、応募者の前職での役職、仕事内容、実績などを詳細に記載するだけでなく、それらを踏まえて自己PRをする書類です。採用担当者は、職務経歴書に書かれた内容によって自社が求める人材ニーズに適しているか判断し、次の面接に進めるかを決めます。

また、職務経歴書の記載内容は、面接での質問事項の材料ともなるため、面接対策としての役割もあります。

職務経歴書の記載項目

履歴書には、厚生労働省の様式があり、基本となる記載事項は決まっていますが、職務経歴書にはこうした様式はなく、自由に記載することができます。

一般的な記載事項には、次のようなものがあります。

• ① 職務要約
• ② 職務経歴
• ③ スキル・経験
• ④ 自己PR
• ⑤ 志望動機

このうち、志望動機については、その会社を志望する意欲、いわば愛社精神に通じる事項を記載するものです。しかしながら、企業は応募者が自社の求める人物像に適しているかを重視するため、志望動機をさほど重視していない傾向があります。

こうしたことから、職務経歴書を構成する項目の中では、①から④が重要なパートになります。これらの4つのパートについて概要を詳しくみていきましょう。

① 職務要約

職務経歴書は、採用担当者に伝えるべき情報は多く、必然的にボリュームがあります。また、様式が自由であることから、採用担当者は不定形で書かれた数多くの職務経歴書を熟読し、選考基準を満たしているか判断することを強いられます。

さらに選考スケジュールは決まっているため、応募者が多数いる場合、採用担当者の負担はかなり大きいといえます。そのため場合によっては、最後まで熟読してくれないケースも考えられます。

そこで採用担当者の目を惹くために、冒頭で職務経歴書の内容のポイントを明確に伝えるための工夫が重要になります。それが「職務要約」です。一般的に長文となる学術論文では、冒頭に「要約」を記載しますが、それに該当するものといえるでしょう。

職務要約で自身の人物像の概要を伝え、企業の採用担当者に関心を持ってもらい、最後まで熟読してもらうことが大きな狙いです。

仮に自身が、企業の人材ニーズに適合する職務経歴を持ち、職務経歴書にその内容を記入していても、採用担当者に読んで把握してもらえなければ選考は通りません。

そのため、職務要約は職務経歴書の中で最も重要なパートであり、職務要約で採用担当者の心をわしづかみにすることが重要です。

職務経歴書の形式

職務経歴書は、①職務要約、②職務経歴、③スキル・経験、④自己PRの4つのパートで構成され、この順番で記載します。

②職務経歴は、職歴が短く、初めての転職となる場合は、構成に悩むことはないでしょう。しかし、職歴が長く、転職歴も複数ある場合は、構成を工夫することで効果を上げることができます。

一般的な職務経歴の構成は、年表と同様に過去から現在までを時系列に並べる「編年体式」です。職歴が短く、初めての転職であれば、こちらの方式になります。

しかし、職歴が長く、転職歴もある場合、直近ほど役職も上がって仕事内容も高度になり、実績を上げていることが少なくありません。編年体式で書いた場合、最もアピールしたい部分が最後になってしまい、採用担当者が熟読してくれず、スルーされてしまうリスクがあります。

そこで、直近の経歴から遡って書いていく「逆編年体式」という形式がおすすめです。ただし、採用担当者が履歴書と突き合せて検討する場合、過去から時系列で記載する履歴書の職歴欄とは整合しにくくなるため、単に職歴が長いというだけで逆編年体式を用いるのは避けるべきです。アピールできるキャリアがある場合でも、職歴がさほど長くなく、整理して見やすくまとめていれば「編年体式」でよいでしょう。

そのほか、転職や異動で多様な職種や分野を経験してしているような場合、職種などのキャリアの類型ごとに整理して記載する「キャリア式」という方法もあります。経験してきた職務内容をアピールできる反面、全体として時系列の順番が分かりにくくなるといったデメリットがあり、あまり一般的な形式とはいえません。