Indeed(インディード)で人手不足対策。日本に住む外国人の求職者を採用するコツ

日本国内で仕事を探す外国人のイメージ

日本の雇用市場における外国人労働者の数は増加傾向にあり、2008年の時点では48万6,398人であったのに対し、2018年には146万463人と、この10年で2.5倍以上になっています。(※1)
 
少子高齢化などによる生産年齢人口の減少からくる人手不足への対応として、従業員数や事業の規模に関わらず、多くの企業が外国人の採用に積極的になってきていると言えるかもしれません。
 
とはいえ、いざ外国人を採用しようと思っても、適した求人サービスの選び方や、求人情報を作成する際のポイントが分からない、という採用担当者も多いのではないでしょうか。そこで今回は、世界No.1 (※2)の求人検索エンジンであるIndeedを、日本国内で仕事を探す外国人の採用に向けて活用する際のポイントをご紹介します。
 
(※1)「外国人雇用状況」届出状況まとめ(平成30年10月 厚生労働省)
(※2)世界の求人webサービス訪問数 第1位 2019年3月(comScore社調べ)

求人を掲載

Indeedは世界中で利用されている求人検索エンジン

ニューヨークやロンドンをはじめ、15ヵ国30都市以上でサービスを展開している「求人検索エンジン」のIndeedは、海外でも馴染みのあるサービスとなっています。
利用者も非常に多く、月間ユーザー2.5億人(※3)となっています。日本でも月間サイト訪問数が4,080万 で 日本No.1(※4)で、大手求人サイト各社の2倍〜3倍の数(※5)を誇ります。
 
「求人検索エンジン」とは、求職者が気になるキーワードを入力することで、インターネット上にあるあらゆる求人情報から的確な情報を表示するものです。求人サイトや企業の採用情報ページから集めてきた何百万もの求人が掲載されているため、求職者はさまざまな求人サイトにアクセスすることなく、Indeed内で求人情報を検索することが可能です。そのため、求職者が応募したいと思える仕事を見つけやすいという特徴があります。
 
求職者が気になるキーワードで直接検索できるということは、外国人の求職者も希望に合った求人情報を見つけやすくなります。企業はニーズに合った求人情報をIndeedに掲載することで、より多くの外国人求職者から見てもらえる可能性が高まるでしょう。
 
(※3)Google Analytics 2020年2月ユニークユーザー
(※4)SimilarWeb 2022年4月総訪問数
(※5)SimilarWeb 総訪問数 2020年1月時点

外国人求職者にIndeedで求人ページを見てもらうためのコツ

では、外国人求職者に興味を持ってもらう求人情報を書くには具体的にどのようなコツが必要なのでしょうか。5つのポイントにまとめました。

 

◆多言語展開する

まず有効なのが求人情報を多言語で記載すること。Indeedでは求人情報の文字数に制限がないため、日本語だけでなく外国語を併記することも可能です。採用したい外国人スタッフの言語に合わせて翻訳を掲載することで、より正確に業務内容などが伝わります。
 
また、日本語で記載する場合も同様ですが、誰が読んでも分かりやすいよう、求人情報はなるべく平易な言葉や言い回しで記載することを心がけましょう。

 

◆海外の採用状況に合わせて業務の内容と範囲を明確に書く

特に正社員の採用に多いケースとして、日本ではいまだに専門職採用より総合職採用が一般的です。そのため、職種や業務内容が曖昧な掲載されている求人情報も多く見られます。
 
しかし、諸外国では専門職として採用を行っているケースが多くなっています。求職者は、基本的に求人情報に記載された内容が業務内容の全てであると把握して応募に至るケースも多くあります。そのため外国人求職者にアプローチをする際は、より一層わかりやすい職種の説明や、想定される業務内容を詳細に記載する必要があるでしょう。

 

◆応募に必要なスキルや条件、外国人対する自社のアピールポイントを詳細に伝える

アプローチ対象の外国人が日本で生活しているからといって、日本人同士で当たり前としていることを完全に理解しているとは限りません。求人情報は日本人の採用を目的としている場合に比べ、応募のための条件や職場の雰囲気についてはより丁寧に記載するようにしましょう。
 

・応募に必要な言語レベルや条件の設定

たとえばその人がどの程度日本語が話せるかはやはり気になるポイントです。日本語のレベルは個人差が大きいため、「マニュアルにある日本語使用のみでOK」「日常会話程度の日本語でOK」「ネイティブレベルの日本語必須」など細かくスキル条件を記載するとよいでしょう。英語や中国語など他の言語が必要な場合についても同様に、レベルを指定して記載すると良いでしょう。
 
この時に気をつけたいのが、国籍により人種差別や人権侵害的な内容にならないようにすること。そうした内容はIndeedの掲載基準で禁止されているほか、また、「○○人募集」「20代男性募集」など人材募集の条件として性別、国籍、出身地などを限定することに加え、年齢制限を設けることは、職業安定法(※6)や雇用対策法(※7)などの法律によっても禁じられています。
 
その他、応募者の在留資格や、自社からハローワークへの提出が義務付けられている「外国人雇用状況届出制度」等、外国人を採用する際の注意点についてはこちらで詳細に紹介しています。
外国人の応募者をアルバイト採用する際のルール
 
(※6)職業安定法第3条、第5条の4
(※7)雇用対策法第10条


外国人採用の準備からアフターフォローまで一挙解説。ガイド記事を読む。

 

・外国人にとってメリットとなる自社制度を詳細に伝える

そして外国人労働者を採用する場合に忘れてはならないのが、日本における在留資格があるかどうか。こちらは会社側でも確認し、必要であれば応募条件に盛り込みましょう。自社で就労ビザを発給できる場合は、それも特記事項に記載します。
 
また自社で外国人労働者に配慮した制度がある場合は、十分にアピールしましょう。「希望者には日本語レッスンのサポートあり」「日本のビジネスマナー研修あり」「食堂にはハラール対応の料理もあります」など外国人労働者にとってのメリットはできるだけ多く記載しておきましょう。

 

・写真で職場の雰囲気を伝える

求人情報として伝えるべきものの中で、テキストだけで表現することが難しい要素、特に職場の雰囲気や詳細な仕事内容などは、求職者は必ず確認したいポイントですが、言葉で正確に伝えることは簡単ではありません。外国人に伝えるのはさらに難しいでしょう。そんな時、写真を上手く活用してビジュアルで伝えることが効果的です。
実際の職場がどんな雰囲気なのか、現在の外国人労働者の数はどれくらいなのか、また従業員の男女比や年齢層などがわかる写真を多く掲載できるとよいでしょう。

外国人求職者へのアプローチはIndeed

外国人求職者へのアプローチも、求職者目線で求人情報を作成するという考え方は日本人を採用する場合と同様です。しかしより丁寧に、当たり前と思っていることにももう一度目を向け、本当に分かりやすい内容とすることを心がけましょう。採用担当者だけで内容を判断することは難しいかもしれませんが、すでに自社に外国人労働者がいる場合は、その方に相談することも非常に有効でしょう。世界で広く知られるIndeedを最大限に活用し、より幅広い採用活動を進めましょう。


 
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