より良い生活につながる良い仕事と、あらゆる人をつなぐ
Indeed は、「We help people get jobs.」をミッションに掲げています。
世界の働き方はもっと改善できると信じています。Indeed のプラットフォームや従業員の力を活かし、親会社のリクルートホールディングスや同じミッションを持つ組織と協力して、現在の世代だけでなく、未来の世代が活躍できる環境を育んでいます。
誰もが才能や素質は持っているものの、機会が等しく与えられていない
Indeed は、すべての求職者に、やりがいのある仕事を見つけられる平等な機会がある世界の創造を目指しています。それは、すべての採用企業が一番大事なことを重視し、公平な採用活動を行う世界、そして誰にとっても利益のある、仕事を取り巻く環境を実現することです。
Indeed のサステナビリティへの取り組みは、公平でインクルーシブな仕事の未来の実現を目指しています。世界No.1の求人サイトcomScore、総訪問数、2025年3月およびトップレベルの採用プラットフォームとして、Indeed はより良い生活につながる良い仕事と人々をつなげ、社会にポジティブな影響を与えられるよう努力しています。
ミッションに基づき事業を行う企業として、Indeed は自社が最も得意とする分野を通じてサステナビリティを実現します。すなわち、「We help all people get jobs.」というミッションの観点からサステナビリティをどう実現するかが大切なのです。環境負荷を削減し、仕事探しをもっと速く簡単にし、採用活動における障壁を取り除くことで、ミッションの達成に近づくことができます。
継続的な努力により、私たちの学びは常に拡大しています。サステナビリティ目標の実現に向けた取り組みでは、進捗状況について透明性を維持し、求職者、採用企業、そして Indeed のコミュニティへの責任を果たせるよう努めています。
取り組みの成果
2021年以来、Indeed はプラットフォームとパートナーシップを通して、障壁に直面する1,180万人の求職者の就業を支援しました求職者の障壁とは、大学の学位を持たない、障害がある、犯罪歴がある、兵役経験がある、Indeed のパートナー組織からWork Essentialsのサポートを受けている、またはいずれかを組み合わせた条件と定義される。Indeed が追加の障壁を測定する能力を高めた場合には、条件が増える可能性がある。。
Essentials to Workプログラムでは、Indeed が1,000万ドルの投資を行い、求職者がITテクノロジー、交通手段、そして犯罪歴抹消サービスにアクセスできるようサポートしています。
Indeed が就業までにかかる時間の事前調査を実施した結果、ほぼすべての求職者が就業するまでにかかった時間は約15週間2022年3月31日時点の基準値。Indeed の求人プラットフォームで就業したユーザーが就職活動を始めた時点から、その90％が採用オファーを獲得するまでの期間。2021年9月から2022年3月までの間に就業が確認できた Indeed ユーザーのデータから集計。 であることが分かりました。
米国テキサス州オースティンの Indeed Towerオフィスは、LEED for Interior Design and Construction（インテリアデザイン＆建築部門）でゴールド認証を取得しました。これは、Indeed のグリーンビルディングへのコミットメントおよび地球と人により優しい屋内空間作りの取り組みが認められたものです。
Indeed は人権に対する取り組みを公表し、ビジネスのあらゆる面に人権尊重の意識を根付かせるよう努めています。
Indeed の企業ページ全体に職場のウェルビーイングスコアを導入し、求職者が詳細な企業情報を確認して迅速に応募できるようにしました。世界中の3,000万人以上から2億8,500万件を超えるデータポイントを収集しており、その数は現在も増加し続けています。
米国では、採用企業が自社の求人に「fair chance」（公平な採用プロセス）のタグを簡単に付けられるようにし、犯罪歴のある求職者が公平な採用プロセスの求人を検索しやすくするフィルターを導入したほか、Second Chance Business Coalitionにも加盟しました。
Indeed は、Tear the Paper Ceiling連合などへの参加に加え、採用企業にベストプラクティスの実践に関するリソースを提供し、身に付けた方法にかかわらず求職者がスキルをアピールできるようなプロダクト機能を作成することで、スキルファースト（職歴や学歴よりもスキルや能力を重視する）採用を推進する活動を積極的に支持しています。
日本の男女賃金差異に関する報告（2025年）
Indeed では、厚生労働省の「女性活躍推進法」に従い、日本の Indeed 従業員を対象とした男女賃金差異に関する報告を公表しています。