企業のDXを阻む要因とは？
まず、企業のDXを阻む要因について確認してみましょう。
◆アナログな企業文化が定着している
まず、アナログな企業文化の定着が挙げられます。たとえば、社内外での情報のやりとりに利用するツールは電話やファックス、書類管理はデータではなく紙、取引先や売上などの情報をデータベース化して社内共有するしくみがないなど、以前からのやり方が定着し、ずっと業務において運用されているケースが考えられます。
従業員の中には、従来のやり方が当然だと思い、疑問を持ちにくくなっていたり、不便さを感じていたとしても、社内では少数派であるためDXを提案しにくい場合もあるかもしれません。
◆従業員へのデジタル教育や設備投資のコスト回収への不安
デジタルツールの導入には、従業員の教育や設備投資といったコストがかかります。デジタルツールの運用が社内に浸透しなかったり、業務改善にあまり貢献しなかったりといった場合、かけたコストが無駄になってしまうという懸念をお持ちの企業もあるでしょう。そのようなコスト面に対する不安が注視されてしまい、企業全体で取り組む意思決定ができないというケースも考えられます。DXデジタル化の目的は業務効率化が目的ですが、成果が数字で見えにくく、コストの試算が難しい点も、企業のDXを阻んでいる理由のひとつでしょう。
◆業務量の増加や移行期間の業務の煩雑化から、デジタルツールを導入するタイミングが得られない
ビジネスチャットなどのコミュニケーションツールや、経理・販売管理システムといったデジタルツールを導入するためには、自社内の現状を把握し、目標設定や導入計画の実施が必要です。
社内業務フローの整理、デジタルツールの検討やリサーチ、テスト運用、デジタルツールの入れ替えや従業員教育・フォローなど、導入を進める担当者はもちろんですが、他の従業員も業務が一時的に増加する可能性があります。業務量の増加や移行期間の業務の煩雑化をおそれ、デジタルツールを導入するタイミングが得られず、結果としてデジタルツールの導入、定着が進まないこともあるでしょう。
アナログ文化の定着、デジタル教育や設備投資のコスト回収への不安から、デジタルツールの導入が進まず、 結果的にDXが進んでいないという現状が考えられます。デジタルツールへの切り替えは徐々に進めることが理想ですが、デジタルに馴染みのない企業にとっては難易度が高く、一部だけに導入ができても全体に行き渡らないといったケースも起こり得ます。
企業全体での変革が求められるDXは、部署や業務内容を超えた取り組みを実施していくことが重要だと言えます。推進のために意識したいポイントについて見ていきましょう。
DXのために意識するべきポイント
DXのために取り組むべき具体的な対策や、改善方法などを挙げていきます。
◆（1）従業員向けにDXについての勉強会を行う
従業員向けにDXについての勉強会を行い、メリットや基礎知識を共有することで、従業員のデジタルツールへの抵抗感の軽減とスキル向上につながる可能性があります。従業員がデジタルに関する知識が増え、業務効率化につながることを知れば、ある程度納得した上でデジタルツールを使うことができるようになり、DXを推進しやすい企業文化の育成にもつながるでしょう。
◆（2）既存のデジタルツールを活用する
DXというと、ツールの自社開発なども視野に入れる必要があるのではないかと思われるかもしれませんが、既存のサービスを上手に活用することも立派な取り組みです。
例えば、GoogleドライブやOneDrive（ワンドライブ）などの利用で、データの共有や共同作業が可能になり、バックアップやセキュリティ面での対策としても有効なケースもあります。
◆（3）デジタルの活用範囲は部署内に限定しない
DXについては、同部署内で完結する業務だけでなく、別部署との連携も重要です。業務内容と導入するデジタルツールやシステムがマッチしているか、既存のフローから変更しなければいけないことはないか検討してから導入したり、従業員がコミュニケーションしやすくなるようデジタルツールの導入をするといったことを意識する必要があるでしょう。DXのメリットのひとつには、連絡・情報共有の効率化やスピードアップが挙げられます。それが実現するだけでも、従業員はその効果を実感できるでしょう。
◆（4）社外の知見を取り入れる
社内のメンバーだけでなく、外部の力を借りるという視点も必要です。
例えば、デジタルを活用した業務効率化を専門とするコンサルタントに指導を依頼することで、社内システムの改善、デジタル人材の育成など、様々な面でのサポートが期待できます。もちろん、自社におけるDXを一任できる人材を採用するという考え方もあります。
ここまで企業のDXに向けたポイントを紹介してきましたが、そうは言ってもなかなか難しいという企業も多いでしょう。とはいえ、対策をしないままでは市場での競争力を維持することはできません。
いきなり全てを変えようとすると大きな壁を感じてしまうので、今できることから着実に取り組んでいくこと、そしてすぐに変化を実感しづらかったとしても、進んでいるのだという視点の転換が重要です。
冒頭で、DX推進のためには社内の文化を変える必要があるとお伝えしましたが、その方法のひとつとして「採用」が考えられます。これは、先ほどの「DXを一任できるような人材」のことではなく、「企業のDXを感覚的に知っている人」を指します。どういうことか、次の段落から解説します。
採用から、社内を段階的に変化させていく
企業のDXがどういうものかを感覚的に知っている人たちというのは、具体的には過去のキャリアのなかで、「同じような状況で業務のDXを経験された方」や「既にDXがあるていど進んだ環境で活躍されていた方」などをイメージすると良いでしょう。
こうした感覚を持った人材を積極的に採用することで、より具体的なメリットの理解促進や、自社の体制で不足している部分に気付き改善していくといったことが可能になります。そして結果として一緒に働く従業員の意識変革が進み、自社の事業や企業体制において、DX推進の企業文化の醸成が期待できます。
そうした人材を採用するには、以下のようなポイントを意識するようにしましょう。
◆DXの推進中であることを採用活動時に共有する
自社が今まさにDXを進めようとしていること、そして今回の採用はその取り組みの一環であること、加えて、その中でどのようなことを期待しているかといったことを、求人情報へ盛り込むことはもちろん、面接などにおいてもしっかりと伝えるようにしましょう。
また、企業としての変革となるため、これまで採用してきた人材とは異なるタイプの採用を検討したほうが良い場合もあるでしょう。DXを進めるため、変化をいとわず、柔軟に対応できるかどうかといった視点も重要になってくるでしょう。
◆「過去の職場の環境や経験」を重視し、求めるレベル感を見極める
前述のとおり、「DX化された職場がどういうものか」を知っていることが重要なので、過去のキャリアにおいて、職場の環境や業務の進め方などは詳細に確認するようにしましょう。
とはいえ、あまり深堀りをし過ぎるとネガティブな印象を持たれてしまうため、DXという採用の目的を明示しつつ、必要な情報のみを丁寧に確認するようにしましょう。
また、DXのためのデジタルスキルが必要ということを押し過ぎると、求職者がエンジニアやプログラマーといったレベルのイメージを抱いてしまい、自分は対象外であると受け取られてしまう可能性があります。
あくまでもDX化された環境を知っている、日常的にデジタルツールを活用している、といったことをベースに、「自社の状況に合わせて、データを分析し課題解決ができる」など、求めるレベルを調整するようにしましょう。
Indeedはあらゆる採用ニーズに柔軟に対応
あらゆる採用ニーズに柔軟に対応可能なIndeedなら、今回のようなDX人材の採用にも活用することができます。どのような点が特徴的なのかご説明します。
◆自社の求める要素や条件を詳細に記載出来る
Indeedの場合、文字数制限はないため、求職者が知りたい基本的な情報のほかに、より詳細な求人情報を盛り込むことが可能です。
求人票は、自社がどのようなスキルや経験を持つ人材を求めているのか、しっかりと伝わる内容であることが重要です。今回の場合、求職者に求める要素、条件（最終学歴、求めるスキル・経験、歓迎するスキル、重視する点など）の他、DX仕事や趣味などで日常的に活用しているデジタルツール、使えると望ましいデジタルツールやスキルを明記しましょう。
◆求人情報をアップデートすることで、より求める人材に届くことが期待できる
採用活動は常に動きがあります。課題を共有してDXに着手したことで、より自社の問題点がクリアになり、新たな対策が必要になることもあるでしょう。もしかすると、今現在の求人情報が想定している人材とは異なる特性を持った人材が必要になるかもしれません。Indeedはいつでも求人情報を修正・改善ができるため、このような状況を反映できるのが特徴です。
求人情報をこまめに更新して常に新たな状況を求職者に伝えることにより、就職後のギャップやミスマッチも減る可能性があります。そして、新しい人材がよりスムーズに職場に馴染め、課題への取り組みを行える可能性も高まるでしょう。
まとめ
冒頭でもお伝えしたように、DXは企業の規模に関わらず必須と言えるものです。企業の課題を明確化し、その課題をともに解決していける人材を採用していきましょう。
Indeedなら、求人情報の掲載から応募者管理、そしてWeb面接まで、採用に関する一連の流れが完結でき、採用活動をスムーズに進めることができるでしょう。さらに多くの求職者に対しアプローチしたい場合には、スポンサー求人のご利用もご検討ください。