1973年に設立した創生会グループは、介護事業を中核としながら、医療、薬局、給食、人材紹介、障がい者福祉、建築、不動産など、医療・福祉分野など多角的な事業を首都圏エリア中心に展開する。人を介したサービスである介護事業において、人材の獲得はまさに企業の命題とも言えるが、働き手自体の不足、そして人材の定着の困難さなどに同社も大きな課題を抱えていた。そこで同社は、これまでとは違うターゲット層の発見、そこに向けての求人情報のリーチなどを目指しIndeed PLUSを利用開始。コストは抑えつつ、前年比120%増の採用数を実現した。そこにはどんな戦略と工夫があったのか。首都圏事業部 採用担当の鈴木久仁計氏にお話を伺った。
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求人を作成する少ないパイを奪い合う。構造的な人材不足からの脱却が最大の課題だった
私たち創生会グループは、首都圏・九州を中心に山陽／近畿／東北／北海道と、幅広いエリアで老人ホームをはじめとした介護施設の運営に取り組んでおります。
介護職というと、やはり低所得のイメージがあります。人件費が予算の約50％を占め、さらに提供価格も医療保険・介護保険制度に準拠して国が価格を決める。そのため大幅な給与改定は難しく、「給与・待遇面の充実」という改善がしにくいのです。
また力仕事や、ご高齢の方とのコミュニケーションの難しさなど仕事のネガティブイメージも先行します。そういった背景から、介護業界は恒常的に人手不足の状態で、特に活躍層として狙いたい若手人材は、飲食やその他業界も欲しい層ですから非常に競争が激しい。なかなか人材が充足しない状況は既存スタッフの働きやすさにも影響を与えます。当社でも一部エリアでは、入社１年以内の離職率が80%に達するケースも発生していました。
そういった状況に直面するなか、まず考えたのは既存のターゲット像から脱却することでした。例えば、シニア人材や主婦・主夫層の方たち、外国籍の方たちなど、これまでとは違う人材層へアプローチすることが必須でした。彼らの能力を活かせる環境づくりや、個別の事情に応えていくために、短時間勤務や業務を細分化することによる柔軟な働き方の構築など、人材と働き方両面での「多様化」を進めていくことを決意し、採用活動の改善に乗り出すことになったのです。
ざっくりと「介護業務全般」でくくっていた仕事内容を100項目以上に細分化。新たなターゲット層の発見へ
これまでの採用活動では、介護専門の求人媒体や総合媒体など併せて10媒体ほど活用していました。その中でもIndeedの占めるシェアはもともと大きかったですが、Indeed PLUSへの移行*1を決断してからは、これまで以上に存在感を増していると思います。
複数の連携求人サイトへ同時に求人が掲載*3され、また掲載した求人の条件に合う人材にリーチできる*3のは魅力的であると同時に、どの媒体に出稿するのかなど、私たちで任意に決められない部分については、やはり不安もありました。
ただ、状況としてすぐにでも新たなターゲット層へのアプローチを開始しなくてはいけなかったので、これまで通りの採用活動とは別に、主婦・主夫層、シニア層、外国人人材とそれぞれに具体的な採用数の目標を設定し、ターゲットごとに強化施策を実行しました。このように訴求対象に合わせ、私たちで求人内容を個別にチューニングしていくといった動きが、Indeed PLUSを利用開始したことで大きく変わった点です。
そのため自社で行ったのは、業務の細分化です。これまで求人原稿のなかでは仕事内容についてざっくりと「介護業務全般」としていました。しかし、これも分解していくと100項目以上の仕事があります。それらを明らかにすると、例えば「清掃とベッドメイキングだけ」「お部屋から浴室までの誘導だけ」など、1日2時間だけ働きたいといったニーズにも応えられる仕事があります。
こういった短時間勤務形態の増加は、現場のオペレーションの複雑化を招くのではという懸念もありました。しかし、人の「使い方」をきちんと割り切ったほうが、メインの介護業務に従事する既存スタッフも本来の仕事に集中でき、むしろポジティブな効果のほうが大きかったように思います。
そしてここから、自動で最適な連携求人サイトへ求人情報が掲載*3されるIndeed PLUSの特性をさらに活かせました。具体的には、求人原稿内で短時間勤務も可能なことや、細分化した業務内容を詳細に記載する。あるいはターゲットと同世代の人物の写真を活用して訴求力を上げていく工夫などを行いました。外国人の方に向けては、住宅支援や各種研修、キャリアパスといったサポート制度を前面に打ち出し、応募効果のアップを狙いました。
また、定着率向上のための仕組みの導入も合わせて実施しました。例えば、外国人の方には面接前に適性検査を導入して、ミスマッチによる離職リスクを低減しました。受け入れ側の日本人スタッフにも異文化理解のための研修を導入するといった取り組みです。こういった事実も原稿内に記載し、応募者への魅力づけと不安払拭を同時に行なっていきました。
働き方、そして働く人たちの多様化。構造的な人材不足からの脱却に確かな手応えを感じられた
Indeed PLUS利用開始後の具体的な成果としては、まず採用コストの抑制があります。これまでは現場からの要請に応じて、そもそもターゲットがあまりいない場所に向けて出稿をしているといったケースも散見されました。しかし、それらが最適化されたことによって、前年比では105%の水準に抑えられ、もともと25％増くらいを想定していたため、これはひとつの成果かなと。
一方で、全体の採用数は前年比123%まで増加に成功しました。さらに、ターゲット別の採用数だと、シニア人材については昨対比237%、外国人人材については昨対比145%、主婦・主夫層については昨対比136%と、それぞれ高い成果を実現しています。使用媒体全体の採用率ではIndeed経由の採用率が他媒体より2%ほど上回っていて比較的良好な成果を残せています。
Indeed PLUSを一つのきっかけに、これまで採用対象ではなかった方たちを発見でき、当社においても「新しい働き方」を実現できたように思います。同時に、職場の多様性も大いに変化していったのではないかと。介護業界は特に採用課題の多い業界だと思いますが、これからも既存のやり方にとらわれず、新たな採用の可能性に挑戦し続けていきたいですね。
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創生会グループ
https://www.sousei.net/
1973年の設立以来、介護事業を中核としながら、医療、薬局、給食、人材紹介、障がい者福祉、建築、不動産など医療・福祉分野の事業を首都圏エリアを中心として展開。有料老人ホームやデイサービスなどの事業を主軸に、少子高齢化が加速する地域社会へ貢献することを目指す介護グループのパイオニア企業である。
*1: Indeed PLUS利用の際には、Indeedの利用規約、掲載基準、使用制限が適用されます。
*2: Indeed PLUSは配信最適化の結果、複数ではなく単一の連携求人サイトにのみ掲載される場合があります。
*3: Indeed PLUS連携求人サイトのうち、求人の内容・特性や閲覧・応募状況等に照らしてIndeedが最も当該求人に相応しいと判断した連携求人サイトへ自動掲載します。
※インタビュー内容は、2025年10月時点のもの
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