ICT支援員の母集団を拡大。予算配分の最適化と選考効率化で応募単価を約31%削減

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この記事のポイント

Indeed PLUSへの予算比重を高め、採用数増加に向けた母集団拡大に注力
予算増額に伴う応募単価（CPA）高騰リスクを、運用最適化により回避し約31%削減
週次定例での継続的な運用改善により、採用繁忙期も単価を抑えながら通常月比約2倍の応募数を確保
選考フローを面接1回へスリム化し、浮いたリソースを定着率向上や教育強化へとシフト

■ 株式会社ベネッセコーポレーションについて

「進研ゼミ」などの教育サービスで広く知られる株式会社ベネッセコーポレーション。教育・介護・生活など幅広い分野でサービスを展開するなか、近年注力する事業の一つが小中学校向けのICT教育支援です。全国の自治体から業務を受託し、独自研修を修了したICT支援員を各学校に派遣。端末のセッティングやトラブルへの対応に加え、「こんな授業をしてみたい」という先生のアイデアをICT活用によって実現するサポートも行っています。今回は、小中学校営業部ICT教育サポート課グループリーダーの本望洋輔氏にお話を伺いました。

■ 採用課題

コロナ禍以降、全国の児童や生徒に1人1台の学習端末を配備するというGIGAスクール構想の浸透に伴い、先生をサポートするICT支援員の需要が急増。同社でも年間約200名規模の大量採用が必要という状況でした。

募集職種は、小中学校への訪問支援員とオンライン支援員です。主な採用ターゲットは、自身の育児経験や教育への関心を現場で活かせる人材、例えば主婦（夫）層ですが、業務の性質上、勤務日数は週2〜3日から可能であるものの、学校のスケジュールに合わせて朝から夕方までのまとまった勤務時間が必要となります。この1日あたりのシフトの柔軟性の低さがハードルとなり、求める人物像とのミスマッチや歩留まりの低下が課題となっていたと言います。

さらに、三大都市圏以外の地域では人材確保が特に難しく、自治体からの新規ニーズはあるものの、必要人員確保の目処が立たず提案に踏み切れないケースもありました。

■ Indeed PLUSへ予算を集中させた背景

同社では従来、複数の求人媒体を中心に採用活動を行っていましたが、なかでも最も効果が高かったのがIndeedでした。そこで他媒体への投資を少しずつ削減し、求人配信プラットフォーム「Indeed PLUS」（*1）への予算比重を大幅に高めて採用数の増加を狙う戦略へとシフトしました。 Indeed PLUSで利用可能なクリック課金型は、採用目標に合わせてリアルタイムに予算を調整できる柔軟性が特徴です。一方で、予算を大きく増やせば、それに比例して応募単価（CPA）が高騰するリスクも伴います。同社はそのリスクを抑えつつ必要な母集団を確保するため、代理店と連携した運用最適化に踏み切りました。

■ Indeed PLUS移行開始後の施策

1.ターゲットの『離脱』を防ぐ原稿改善とスケジュール例の記載

データ分析を進めた結果、これまでの原稿量では求職者が途中離脱しやすくなる傾向が見えたため、内容を絞り込みながら読みやすい構成へと調整しました。1日あたりのまとまった勤務時間が必要という条件がターゲット層のハードルになっているという課題に対しては、1日のスケジュール例や現場で活躍するスタッフの声を掲載。家庭と両立しながら無理なく働けるイメージを持ってもらうことで応募喚起を図りました。さらに検索トレンドに合わせてキーワードを最適化するなど、細かな改善を積み重ねています。

2.採用難関エリアの予算をリアルタイム調整

エリアごとの状況に応じた予算のコントロールでは、応募率やクリック率、応募単価（CPA）などの指標を毎週振り返りながら、人材確保が難しい地域への予算増額やキャンペーンの変更などを実行。クリック課金型の柔軟性を活かすことで、状況に合わせた臨機応変な運用が可能となりました。

3.採用スピード向上のため選考フローをスリム化

従来は面接を2回行っていましたが、2026年4月下旬から1回に削減し、書類選考、オンラインでの実技試験、適性検査、面接というフローに整備しました。実技試験では、Googleスプレッドシートやドキュメントの指示に沿った操作・加工に取り組んでもらい、ICT支援員に必要なスキルを確認しています。本望氏は「面接のスリム化は実務的なハードルが高く、今回ようやく実行に移すことができた。これによって選考のスピードと社内業務の効率を大きく引き上げることができた」と述べています。

■ 運用最適化による具体的な成果

本望氏によると、予算の比重を高めた後も懸念されていた応募単価（CPA）の高騰は起こらず、むしろ継続的な低下が見られたと言います。2026年1月以降には改善傾向がさらに加速し、運用体制を刷新した2025年10月からの半年あまりで約31%の削減を実現したと言います。

また、採用繁忙期である2〜3月には予算を大幅に増額したものの、CPAは大きく上昇せず、月平均応募数は通常月比で約2倍を記録。3月には533件の応募を獲得しました。

母集団を大きく広げられた一方で、同社がこれからの課題と捉えているのが、ターゲット層への確実なリーチと、採用した人材の定着率向上です。「応募数は増えたものの、歩留まりの改善はまだ道半ば」と位置付ける同社。ICT支援員は専門性が求められる職種であり、配属先によって業務環境も異なるため、入職後にギャップが生じるケースもあるといいます。

そのため今後は、面接のスリム化によって生み出した社内リソースを、定着率の向上や教育強化へとシフトしていく意向です。採用者の離職傾向を分析しながら、初期研修などの体制改善を進めていく考えです。

あわせて、ターゲット層への情報発信を強化するためにInstagramを活用したSNS広告も検討しています。これまで採用が難しかった地域での人材確保にもつなげながら、Indeed PLUSを軸とした採用活動のエリア拡張を進めていく方針です。

採用担当者からのコメント

小中学校営業部 ICT教育サポート課グループリーダー　本望洋輔様

ICT活用によって、学校現場はこれからさらに大きく変わっていくと感じています。端末の配備はすでに完了し、アプリケーションを使った授業も一般的になってきました。次のフェーズでは、支援に求められる内容が単純な機器操作にとどまらず、より高度なものになっていくでしょう。そのときに現場の期待に応えられる人材をしっかりと確保していくことが、私たちの大切なテーマです。教育現場に寄り添い、先生方の業務負担の軽減だけでなく、より良い学習環境づくりを支えていきたい。そう思ってくださる方を採用し、送り出していきたいと考えています。