FC全店での『応募の平準化』に挑む。予算配分の最適化と意識改革で、目標CPAを約47％削減し、面接設定率70%超を実現

Indeedに求人を公開しませんか？

この記事のポイント

原付免許の新規取得者数減少という構造的課題のなか、Indeed PLUS活用により応募単価の減額に達成
「ゼロ応募店舗」を減らすため、フランチャイズチェーン（以下、FC）全体での予算配分と緻密な運用を実施
自動化ツールの導入や社外講師によるセミナー開催により「面接スピード」を改善し、面接設定率70%超を実現

お話を伺った企業

株式会社ライドオンエクスプレス

宅配寿司「銀のさら」を中心に、宅配御膳「釜寅」などを展開する株式会社ライドオンエクスプレス。主力ブランドである「銀のさら」は全国353店舗（2026年2月末時点）を構え、すべてのお客様の「ハレの日」に寄り添うことを目指しています。進化したフード・デリバリー・サービスで日本の「食」を変えていくことをミッションとして、全国のFC店舗を含め、継続的なデリバリースタッフの採用に取り組んでいます。

ライドオンエクスプレス様の採用課題

同社のデリバリー事業において、アルバイトスタッフの定期的な補充は、お客様へ変わらぬサービスを届けるための大切な要となっています。デリバリースタッフとメイク（調理）スタッフの2職種を採用しており、各店舗に約40名が在籍。主力は20代前後の大学生ですが、毎年約3分の1が卒業に伴い退職するため、絶え間ない採用活動が求められます。

しかし、採用環境は厳しさを増しており、原付免許の新規取得者数が年々減少傾向にあることに加え、特に若年層の「免許離れ」が加速していることから、デリバリースタッフの採用難易度は極めて高くなっていました。さらに、デリバリー市場への新規参入企業の増加によって採用競争は激化の一途をたどっています。これまで利用していた従来の求人枠の終了もあり、同等以上の効率を確保できる新たな手法の確立が急務となっていました。

特に、年間業績の成否を分かつ年末年始の繁忙期に向けた早期採用と定着は大きな壁でした。メイクスタッフの育成には一定の期間を要するため、必要なタイミングで応募を確保し、離脱を最小限に抑える必要があります。これまでは面接設定や当日キャンセルなどの初期段階で多くの離脱が発生しており、採用後も数ヶ月以内に一定数が離職するという歩留まりの問題を抱えていました。単に応募を増やすだけでなく、面接までのスピードアップと、スタッフに長く勤めてもらうための社内外の意識改革という、採用活動と定着施策の両輪を回すことが不可欠な状況にありました。

ライドオンエクスプレス様の採用戦略

従来の採用チャネル運用を見直し、Indeed PLUSを活用した配信を含め、主要な求人チャネルに予算を分散投資する「長期分散志向」のパッケージをFC加盟店に提供。なかでもIndeed PLUS（*1）を戦略の核として、チェーン全体での効率最大化を目指しました。

Indeed PLUS移行後の具体的な施策

FC全体最適を目指したキャンペーン設計と運用

個別の店舗ごとに運用するのではなく、FC全体を一つの大きなキャンペーンとして捉える手法を導入しました。最重要指標として、立地や周辺の競合条件などにより、なかなか応募が集まらない「ゼロ応募店舗」の削減を掲げ、Indeed認定パートナーである代理店担当者との週次定例ミーティングを通じて、リアルタイムでの効果改善をを行うプロセスが確立されました。

具体的には、一定数の応募を獲得した店舗は一時的に配信を抑え、まだ応募がない店舗へ優先的に予算を振り分けるという独自のロジックを確立。これにより、応募単価を抑えつつ、全店舗へ応募を分散させるというチェーン経営特有の課題を解消する運用モデルが構築されたと言います。

「返信スピード」と「定着」への意識改革

「応募対応の遅れ」による離脱を防ぐため、社外講師を招いたセミナーを全国6拠点で実施。「2日以内の返信」などスピード対応を徹底しました。あわせて、数年前から本部負担で導入していた「自動応答システム（面接日程の自動予約）」の活用を再徹底。テクノロジーと人の意識変革を掛け合わせた結果、Indeedの求人上に「返信率が高い」ことを示す表示がされるようになり、求職者からの信頼獲得に繋がりました。

さらに、採用後の「定着」に向けた取り組みも強化。アルバイト初日の不安を解消するため、店舗スタッフからのメッセージを記した「ウェルカムカード」を渡す運用を今春より開始予定です。応募者への「スピード対応」と、採用者への「不安の払拭」。入り口から受け入れまで、求職者に寄り添う姿勢をFC全体で醸成しました。

　3. 求人アピール項目の適正化と新職種開発

求人原稿の『特徴的なメリットを表示するマーク（メリットマーク）』を最適化しました。実は支給している『交通費』などの条件がアイコン化されていないケースを修正し、表示ルールを統一。求職者の目に留まりやすい原稿へと改善したことで、クリック率が向上しました。

さらに、免許保有者の減少という構造的な問題に対し、免許不要の「特定小型原付」職種の開発に着手。デリバリー職種の採用対象を約3倍にまで広げる戦略に着手しました。現在は直営4店舗にてトライアルを実施している段階ですが、すでに採用面で良好なパフォーマンスを確認しており、次年度の正式導入を見据えて検証が行われています。

Indeed PLUS移行後の具体的な成果

Indeed PLUSの利用開始後、同社では目標としていた応募単価に対し、約47％削減という高い費用対効果を記録しました。各求人サイトの応募単価も年間を通じて漸減傾向にあり、月平均5～6応募を安定的に獲得できたことが、店舗充足率の改善に大きく寄与したと言います。

特筆すべきは面接設定率の高さで、Indeed PLUS経由の応募者の面接設定率は70%超を記録。一般的な求人サイト平均（60～70%弱）を大きく上回り、自社採用ホームページの75%に匹敵する数値を示しました。自動応答システムによるスピード対応やメリットマークの統一が、質の高い応募者獲得に直結し、検索一覧からのクリック率向上も応募拡大の大きな要因となりました。

定性面では、社外講師によるセミナーが現場の意識を大きく変えたと同社では振り返ります。迅速な対応が「返信率が高い」企業であることを示すメリットマークの表示に繋がり、さらなる応募を呼ぶ好循環が生まれました。月例会議でもスーパーバイザーから主体的な質問が相次ぐようになるなど、本部任せではない改善文化が現場全体に浸透。FC各店からの相談も増加しており、組織全体の採用力が底上げされたことが最大の収穫となりました。

また2026年度は、特定小型原付による採用対象の拡大と、Indeed PLUSを軸とした媒体連携をさらに深化させ、採用コストの最適化と全店舗での充足を両立させていく意向だと言います。テクノロジーの活用と現場の意識改革を並行し、全国の店舗で安定したサービスを提供し続けるための基盤構築に、引き続き注力していく方針です。