効果を出すためにおすすめな求人掲載先とは?

採用活動をしている女性のイメージ


企業が採用活動を行う際には、求人用のメディアやアプリ、ハローワークに出稿したり、エージェントにアウトソースしたりするなど、有料のものから無料で使えるものまで様々な方法があります。
 
では、採用戦略を効率的に進めるためには、どのように掲載ツールを選ぶのがおすすめなのでしょうか?人事業務・プロジェクトの支援を手掛けるアルドーニ株式会社・代表の永見昌彦さんに解説していただきました。

 
 

求人を掲載

求人に使えるツールにはどのようなものがあるのか


まず、企業が人材採用を行う際の手段として主流なのは、求人メディアへの掲載です。ウェブでも紙媒体でも、既存のメディアに出稿することで多くの求職者にアプローチでき、最もオーソドックスでおすすめの方法と言えます。
 
また、外部のメディアではなく、自社のホームページやSNSアカウントで求人情報を発信するケースもあります。特に日頃からSNSマーケティングに積極的で、注目度の高いアカウントを持っている企業にとっては、有力な求人ツールになり得るでしょう。
 
このほか、自治体のハローワークや特定の地域を対象としたタウン誌なども、地域を絞った採用活動を行う際には有効です。また、予算に余裕があるのであれば、人材紹介会社や採用エージェントの力を借りることも可能です。採用の規模や予算感に合わせて検討し、無理のない計画を立てる必要があるでしょう。

 
 

有料メディア、有料サービスを使う意味


メディアに求人広告を出稿する場合は、有料のメディアと無料のメディアが存在し、課金の有無によって使えるサービスに差があることも珍しくありません。求める人数、アプローチしたい層などを踏まえて検討するべきでしょう。
 
重要なのは費用対効果です。たとえば最近はハローワークもウェブ対応が進んでおり、無料でインターネット上に求人を掲載することは可能なため、予算のない企業にとってはありがたい手段のひとつです。しかし、必ずしも求める効果が得られるとは限りません。
 
その点、有料であっても有名なメディアほど影響力が高いのは事実で、それだけ自社の求人情報が多くの求職者の目に届く確率も高いと言えます。メディアによっては有料サービスを選択することで、検索結果の上位に表示してもらえたり、人材に対して個別にアプローチできたり、様々なメリットが用意されています。
 
コストに見合った成果を得るためには、自社がどのような人材を求めているのか、あらかじめ明確にしておくことが大切です。予算を多く割かなくても、新卒の人材を求めている場合なら、大学の就職課に求人を出すのは有効な手段でしょう。また、医療や美容など専門性を持った人材を求めているのであれば、専門学校にピンポイントでアプローチするのが効果的です。

 
 

求人メディア、ツールを利用する際の注意点


採用活動を効率的に行うには、企業側ではなく求職者側の視点に立って考えてみることも大切でしょう。たとえば求人系の口コミサイトをチェックしてみれば、そこで頻繁に名前が上がるメディアやサービスほど、多くの求職者の目に触れていることがわかります。つまりは、それだけ出稿先としての媒体価値が高いと言っていいでしょう。
 
また、コストをかければいいというものでもなく、会社そのものの評判や知名度を改善する努力も必要です。どれだけ高額なサービスを利用しても、企業体質や労働環境に対する悪評が蔓延していては採用には繋がりません。
 
まずは、求める人材と人数、採用の時期、予算など、すべての条件を洗い出すことから始めてみましょう。その上で、外部のサービスを使うために予算を割くのか否か、そしてお金をかけるのであれば、どの程度の予算を見込むのか、自社にとって最も適切な手段を検討するべきでしょう。

 
 
 

<取材先>
アルドーニ株式会社・代表取締役 永見昌彦さん
外資系コンサルティングファームなどで人事コンサルタントとして勤務した後、事業会社(ラグジュアリーブランド持株会社)で人事企画担当マネージャーとして人材開発・人事システム・人事企画を兼務。事業会社、コンサルティングファームの両面から人事に20年携わった経験を活かして、2016年にフリーランス人事プランナー・コンサルタントとして独立。2018年に法人化。現在、人事全般のプランニング・コンサルティング・実務に携わっている。
 
TEXT:友清哲
EDITING:Indeed Japan + 波多野友子+ ノオト


 
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