今、「求人検索エンジン」を活用した仕事さがしが注目されているのはなぜ?


世界60ヵ国以上、28の言語で展開されているIndeedの求人検索エンジン。インターネット上のあらゆる求人情報をクローリングし、収集した情報を基に、「業界」「企業名」「場所」などのカテゴリだけでなく、ワークスタイルやトレンドワード、文章での検索にも対応できるようデータベースを構築しています。日本では2009年にサービスが開始され、2018年には月間の総訪問数が3,460万(※1)にのぼるなど、仕事さがしの手法として広く認知されるようになりました。
 
※1 SimilarWeb, 総訪問数, 2020 年1 月
 
では、なぜ求人検索エンジンが、これほど多くの求職者に利用されるようになったのでしょうか。その普及には、時代の流行だけではなく、社会情勢や人々の価値観の変化が大きく関わっています。
 
そこで本記事では、今、求人検索エンジンが利用される理由について解説し、その要因となっている社会や私たち自身の「ある変化」にも光を当てます。

 
 

求職者に転職を促す「ジョブ型」の雇用


求人検索エンジンが広く普及した理由には、まず日本における雇用のスタイルの変化があります。
 
従来、日本における雇用は「メンバーシップ型」と呼ばれるものでした。終身雇用制、新卒一括採用を特徴とする「メンバーシップ型」は、採用したのちに、ジョブローテーションで職務内容を変えながら年月をかけて社員を育成していきます。
 
しかし現在、こうしたスタイルが少しずつ変化し、専門性を有する人材を特定の職種で雇用する、「ジョブ型」と呼ばれる雇用が一般化しつつあります。その変化の要因のひとつが、グローバル化です。
 
グローバル化は、国境を超えたヒト・モノ・カネの往来を促し、世界中の企業間の競争を加速させます。そしてそうした激しい競争を勝ち抜くために、企業は高度な専門性を有する人材を求めるようになりました。このとき「ジョブ型」の雇用を行なっていれば、専門性の高い人材を獲得しやすく有利です。
 
また、もともとアメリカやイギリスといった欧米諸国は「ジョブ型」の雇用が一般的なため、こうした国々の企業と競争を強いられる日本の企業は、ますます「ジョブ型」への転換が迫られます。2020年1月に、経団連は「メンバーシップ型」の雇用を含む日本的な雇用制度の見直しを訴える「経営労働政策特別委員会報告」を発表。日本において「ジョブ型」の雇用を拡充すべきだと主張しており、今後さらに「メンバーシップ型」から「ジョブ型」への転換は進むと見込まれます。
 
このような企業の「ジョブ型」雇用への転換は、転職も活発な社会を生み出します。「ジョブ型」の雇用においては、企業を渡り歩き、スキルや専門性を高めていくことにより、収入や待遇が上がっていくため、求職者は積極的に仕事さがしをして、転職を試みるようになるのです。その過程で求人検索エンジンを利用するシーンが増えているのです。
 
求人検索エンジンの普及には、こうした日本の雇用環境の変化が大きく関わっています。

 
 

「多様な仕事えらび」に適している求人検索エンジン


さらに「ワークスタイルの多様化」も、求人検索エンジンの普及に影響を与えています。
 
多様性が全世界的なテーマとなり、社会のなかの一人ひとりが独自の価値観でライフスタイルを築くようになった今、求職者も自分らしいワークスタイルを求める傾向が強くなってきました。そのため企業や仕事の選び方にも変化が表れています。業界や業種だけにとらわれず、企業のビジョンや社風、働く環境など、実に様々な基準で仕事さがしが行われるようになりました。
 
さらに2019年4月から施行された働き方改革関連法では、「長時間労働の是正」や「雇用形態にかかわらない公正な待遇の確保」のほかに、「多様で柔軟な働き方の実現」が掲げられ、副業やテレワーク、フレックスタイム制の導入など既存の枠組みには捉われない働き方が政府主導で推進されるようになりました。社会の側にも多様なワークスタイルの実現が求められているのです。
 
こうした変化のなかで、求人検索エンジンの存在が非常に大きくなってきました。求人検索エンジンの特徴は、インターネット上のあらゆる求人情報を収集し、フリーワード検索により仕事さがしができる点です。このフリーワード検索が、求職者が理想のワークスタイルを見つけ出すうえで重要な役割を担っています。
 
例えば、ある求職者の仕事さがしの第一希望条件が「上場企業」だったとします。ですが、求人情報をさがすために上場企業のウェブサイトをひとつひとつチェックしていくことは大変な作業です。そこで、求人検索エンジンを活用すれば、フリーワード検索で「上場企業」というキーワードを入力するだけで、それに該当する求人情報に簡単にたどり着くことができます。そしてさらに、仕事さがしの第二希望条件が「ボーナス有」だった場合、「上場企業 ボーナス有」というキーワードを入力すれば、その両方に該当する求人情報を検索できます。こうして希望条件のキーワードを増やしていけば、求職者の理想の企業・仕事・ワークスタイルの求人情報にどんどん近付いていくことが可能になるのです。
 
求職者が理想的なワークスタイルを実現できる仕事をさがすために、求人検索エンジンはとても実用性の高いツールなのです。

 
 

まとめ


求職者が転職に積極的になり、その求めるワークスタイルが多様化している。だからこそ、あらゆる求人情報を望み通りに検索できる「求人検索エンジン」を活用した仕事さがしが注目されているのです。
 
こうした変化は、多くの企業にとってチャンスといえます。企業が求人検索エンジンを用いることにより、仮に給与や待遇といった条件が他社より見劣りしていたとしても、自社独自の魅力をキーワードとして求人情報に盛り込むことで、その魅力を求める求職者とマッチングすることができるからです。
 
もちろん、そのためには求職者の多様化したニーズや検索ワードにマッチングする、詳細で分かりやすい求人情報を作成する必要があります。
 
例えば、Job Description(求人票)を作成する際も、仕事内容や年収、待遇だけでなく、仕事の魅力や求める資格・スキル、何を達成すれば良いのか、どんな成長が得られるのかなど、抽象的な情報も可能な限り言語化して記載します。ほかにも、自社の働く環境や制度、配属される部署やチームの様子など、仕事内容以外の情報も具体的に記載して、求職者の検索ワードにヒットしやすい求人情報を作成していく必要があるのです。

 
 
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