今後の新卒採用の動向は? 2021年以降の変化

オンライン面接のイメージ

新型コロナウイルス感染症によって、2021年卒以降の新卒採用はどのような影響を受けたのでしょうか。求人倍率の推移や選考方法の変化などに加え、現在の動向や、企業は今後採用活動にどう取り組むといいのでしょうか。よりよい就職・採用の在り方を模索する活動を推進するための組織「リクルート 就職みらい研究所」所長の栗田貴祥さんに伺いました。

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2021年~2023年卒の新卒採用状況について

◆求人倍率は低下したものの復調の兆しも

日本では2020年1月から始まった新型コロナウイルス感染症の流行によって、新卒採用の求人倍率は以下のように変化しました。
 
2020年卒……1.83倍
2021年卒……1.53倍
2022年卒……1.50倍
 
特にコロナ禍で影響を受けた飲食業、アパレル業、旅行業などを中心に採用数が下がったと考えられます。
 
とはいえ、バブル崩壊後の1999年卒(0.99倍)やリーマンショック後の2011年卒(1.28倍)ほどの低下は認められませんでした。
 
また、2023年卒では1.58倍と、過去2年よりも復調の兆しが表れています。コロナ禍も3年目に入り、感染症対策を講じ共生しながらの成長戦略を掲げる企業が増え、今後も企業の採用意欲は高まっていくと考えられます。

 

求人総数、身印鑑企業就職希望者数、求人倍率を比較したグラフ。1987年3月卒から2023年3月卒まで、1年ごと。 1987年3月卒 求人倍率2.34倍 求人総数 608,000人 民間企業就職希望者数 259,500人 1988年3月卒 求人倍率 2.48倍 求人総数 655,700 民間企業就職希望者数 264,600 1989年3月卒 求人倍率 2.68倍 求人総数 704,100人 民間企業就職希望者数 262,800人 1990年3月卒 求人倍率 2.77倍 求人総数 779,200人 民間企業就職希望者数 281,000人 1991年3月卒 求人倍率 2.86倍 求人総数 840,400人 民間企業就職希望者数 293,800人 1992年3月卒 求人倍率  2.41倍 求人総数 738,100人 民間企業就職希望者数 306,200人 1993年3月卒 求人倍率 1.91倍 求人総数 617,000人 民間企業就職希望者数 323,200人 1994年3月卒 求人倍率 1.55倍 求人総数 507,200人 民間企業就職希望者数 326,500人 1995年3月卒 求人倍率 1.20倍 求人総数 400,400人 民間企業就職希望者数 332,800人 1996年3月卒 求人倍率 1.08倍 求人総数 390,700人 民間企業就職希望者数 362,200人 1997年3月卒 求人倍率 1.45倍 求人総数 541,500人 民間企業就職希望者数 373,800人 1998年3月卒 求人倍率 1.68倍 求人総数 675,200人 民間企業就職希望者数 403,000人 1999年3月卒 求人倍率 1.25倍 求人総数 502,400人 民間企業就職希望者数 403,500人 2000年3月卒 求人倍率  0.99倍 求人総数 407,800人 民間企業就職希望者数 412,300人 2001年3月卒 求人倍率 1.09倍 求人総数 461,600人 民間企業就職希望者数 422,000人 2002年3月卒 求人倍率 1.33倍 求人総数 573,400人 民間企業就職希望者数 430,200人 2003年3月卒 求人倍率 1.30倍 求人総数 560,100人 民間企業就職希望者数 430,800人 2004年3月卒 求人倍率 1.35倍 求人総数 583,600人 民間企業就職希望者数 433,700人 2005年3月卒 求人倍率 1.37倍 求人総数 596,900人 民間企業就職希望者数 435,100人 2006年3月卒 求人倍率 1.60倍 求人総数 698,800人 民間企業就職希望者数 436,300人 2007年3月卒 求人倍率 1.89倍 求人総数 825,000人 民間企業就職希望者数 436,900人 2008年3月卒 求人倍率 2.14倍 求人総数 932,600人 民間企業就職希望者数 436,500人 2009年3月卒 求人倍率 2.14倍 求人総数 948,000人 民間企業就職希望者数 443,100人 2010年3月卒 求人倍率 1.62倍 求人総数 725,300人 民間企業就職希望者数 447,000人 2011年3月卒 求人倍率 1.28倍 求人総数 581,900人 民間企業就職希望者数 455,700人 2012年3月卒 求人倍率 1.23倍 求人総数 559,700人 民間企業就職希望者数 454,900人 2013年3月卒 求人倍率 1.27倍 求人総数 553,800人 民間企業就職希望者数 434,500人 2014年3月卒 求人倍率  1.28倍 求人総数 543,500人 民間企業就職希望者数 425,700人 2015年3月卒 求人倍率 1.61倍 求人総数 682,500人 民間企業就職希望者数 423,200人 2016年3月卒 求人倍率 1.73倍 求人総数 719,300人 民間企業就職希望者数 416,700人 2017年3月卒 求人倍率  1.74倍 求人総数 734,300人 民間企業就職希望者数 421,900人 2018年3月卒 求人倍率 1.78倍 求人総数 755,100人 民間企業就職希望者数 423,200人 2019年3月卒 求人倍率 1.88倍 求人総数 813,500人 民間企業就職希望者数 432,200人 2020年3月卒 求人倍率 1.83倍 求人総数 804,700人 民間企業就職希望者数 439,500人 2021年3月卒 求人倍率 1.53倍 求人総数 683,000人 民間企業就職希望者数 447,100人 2022年3月卒 求人倍率 1.50倍 求人総数 676,400人 民間企業就職希望者数 450,000人 2023年3月卒 求人倍率 1.58倍 求人総数 706,900人 民間企業就職希望者数 448,600人引用:「求人総数および民間企業就職希望者数・求人倍率の推移」第39回ワークス大卒求人倍率調査(2023年卒)/リクルート ワークス研究所調べより


新卒採用を準備からアフターフォローまで一挙解説。ガイド記事を読む。

2021年卒~2023年卒の採用における特徴

◆オンラインを活用した選考が普及

コロナ禍での採用選考において、最も特徴的なのはオンラインの活用です。特にコロナ禍の初期である2021年~2022年卒の新卒採用選考時は、緊急事態宣言の期間が長く、また現在ほど感染症対策も構築されていなかったため、合同説明会から一次面接、最終面接に至るまでをオンラインで行う企業が多く見られました。
 

◆2023年卒は「最終面接」のみ対面が増加

ワクチン接種などの感染症対策が拡充してきた2023年卒の採用選考においては、合同説明会や一次・二次面接はオンラインで行い、最終面接は対面で行う企業が多い傾向にありました。オンラインによる選考が普及しても、企業側は最終的には互いが顔を合わせ、候補者の人となりを実際に見て選考することを重要視していると考えられます。
 
面接実施内容の割合は、Web・対面ともに前年との差はあまり見られない。 ■面接実施内容(該当卒年の採用実施企業/複数回答)(%) 2023年卒 Web/ 全体n=954 /個人面接91.9/グループ面接17.7/英語など外国語による面接0.6/グループディスカッション3.7/グループワーク2.0/プレゼンテーション3.6/その他0.9 2022年卒差 Web/ ー/ 個人面接-0.5pt/グループ面接-0.3pt/英語など外国語による面接0.0pt/グループディスカッション1.0pt/グループワーク0.2pt/プレゼンテーション0.9pt/その他0.5pt 2023年卒対面 / 全体n=1387 /個人面接96.5/グループ面接14.7/英語など外国語による面接0.1/グループディスカッション3.2/グループワーク1.4/プレゼンテーション2.7/その他0.5 2022年卒差 対面/ ー/ 個人面接0.0pt/グループ面接-1.1pt/英語など外国語による面接0.1pt/グループディスカッション0.9pt/グループワーク0.5pt/プレゼンテーション0.3pt/その他‐0.3pt
 

1次面接では「Webのみで実施」が33.6%と最も高く、次いで「対面のみで実施」が30.4%であった。最終面接では「対面のみで実施」が69.6%と突出して高い。 ■面接実施方法(2023年卒採用実施企業/複数回答)(%) 1次面接/全体n=1505/対面のみで実施30.4/Webのみで実施33.6/場所によってWebと対面を使い分ける18.6/時期によってWebと対面を使い分ける 9.8/候補者によってWebと対面を使い分ける16.1/未定2.5 最終面接/全体n=1505/対面のみで実施69.6/Webのみで実施6.8/場所によってWebと対面を使い分ける11.5/時期によってWebと対面を使い分ける7.5/候補者によってWebと対面を使い分ける10.7/未定1.6引用:「採用活動中間調査 就職活動状況調査 データ集 2023年卒」就職みらい研究所. p.5-6

 

◆学生もオンライン選考を支持

学生を対象に調査した、就職活動におけるプロセスごとのWebと対面の希望割合については「合同説明会・セミナー」「個別の企業・組織団体等の説明会・セミナー」「面接選考」のいずれも「Webの方がよい」が「対面の方がよい」を上回っています。
 
理由としては、自宅でリラックスをした状態で面接を受けられることや、地方学生にとっては、時間と交通費をかけずに多くの企業の選考を受けられることがメリットと感じていることが考えられます。

2024年卒以降の採用活動に向け、どのような取り組みが必要?

◆オンラインと対面の選考を使い分ける

企業のPRや説明を行う合同説明会や、人数の多い一次面接などはオンラインで行い、双方向で情報のやり取りがより重要度を増す最終面接は対面で行うなど、ケースバイケースでの使い分けをすると効率よく選考を進められます。また、最終面接を対面で行うことで、学生も企業の雰囲気を肌で実感でき、ミスマッチを防ぐことにもつながります。
 

◆新卒者が企業に何を求めているかを知る

民間企業への就職確定者を対象にした調査によると、就職先を確定する際に決め手になった理由として「自らの成長が期待できる」(47.7%)という回答が多く見られました。コロナ前から同様の傾向はあったものの、コロナ禍によってリモートワークや兼業・副業が増え、「世の中の大きな変化により、勤め先の企業に何かがあっても、自分で生きていけるように力をつけていきたい」と考える人が増えていると考えられます。このような学生や就職確定者の選社基準を踏まえて、自社の強みや問題点を分析しましょう。
 

就職先を確定する際に決め手となった項目のグラフ 大学生_民間企業への就職確定者(就職志望者/複数回答)※大学院生除く (単位:%) 自らの成長が期待できる ①2023年卒12月1日時点 47.7 ②2022年卒12月1日時点 50.4 ③2021年卒12月1日時点 49.6 ①‐② -2.7 福利厚生(住宅手当等)や 手当が充実している ①2023年卒12月1日時点 43.5 ②2022年卒12月1日時点 41.4 ③2021年卒12月1日時点 39.3 ①‐② 2.1 会社や業界の安定性がある ①2023年卒12月1日時点 39.5 ②2022年卒12月1日時点 39.6 ③2021年卒12月1日時点 39.3 ①‐② -0.1 希望する地域で働ける ①2023年卒12月1日時点 37.8 ②2022年卒12月1日時点 35.3 ③2021年卒12月1日時点 33.1 ①‐② 2.5 会社・団体で働く人が自分に合っている ①2023年卒12月1日時点 32.3 ②2022年卒12月1日時点 31.1 ③2021年卒12月1日時点 28.8 ①‐② 1.2 会社や業界の成長性がある ①2023年卒12月1日時点 24.3 ②2022年卒12月1日時点 31.1 ③2021年卒12月1日時点 27.5 ①‐② -0.2 会社・団体の知名度がある ①2023年卒12月1日時点 23.7 ②2022年卒12月1日時点 24.2 ③2021年卒12月1日時点 21.5 ①‐② -0.5 会社・団体の規模が大きい ①2023年卒12月1日時点 23.1 ②2022年卒12月1日時点 24.0 ③2021年卒12月1日時点 20.7 ①‐② -0.9 会社・団体の理念やビジョンが共感できる ①2023年卒12月1日時点 22.3 ②2022年卒12月1日時点 18.5 ③2021年卒12月1日時点 21.6 ①‐② 3.8 教育・トレーニング環境や研修制度が充実している ①2023年卒12月1日時点 20.9 ②2022年卒12月1日時点 20.2 ③2021年卒12月1日時点 20.9 ①‐② 0.7 フレックス制度、在宅勤務、テレワーク、 育児休暇等、働き方に関する制度が 充実している ①2023年卒12月1日時点 20.3 ②2022年卒12月1日時点 17.7 ③2021年卒12月1日時点 16.4 ゼミや研究等、学校で学んできたことが活かせる ①2023年卒12月1日時点 19.9 ②2022年卒12月1日時点 18.4 ③2021年卒12月1日時点 17.7 ①‐② 1.5 年収が高い ①2023年卒12月1日時点 13.6 ②2022年卒12月1日時点 14.3 ③2021年卒12月1日時点 12.1 ①‐② -0.7 課外活動(サークル、アルバイト)や 学校以外で学んできたこと・経験を活かせる ①2023年卒12月1日時点 11.8 ②2022年卒12月1日時点 12.3 ③2021年卒12月1日時点 9.3 ①‐② -0.5 裁量権のある仕事ができる ①2023年卒12月1日時点 10.8 ②2022年卒12月1日時点 9.8 ③2021年卒12月1日時点 9.8 ①‐② 1.0 会社・団体の規模が小さい ①2023年卒12月1日時点 3.4 ②2022年卒12月1日時点 4.2 ③2021年卒12月1日時点 3.8 ①‐② -0.8 副業ができる ①2023年卒12月1日時点 3.1 ②2022年卒12月1日時点 2.8 ③2021年卒12月1日時点 2.1 ①‐② 0.3 その他 ①2023年卒12月1日時点 1.2 ②2022年卒12月1日時点 2.1 ③2021年卒12月1日時点 3.3 ①‐② ‐0.9引用:「就職みらい研究所『就職プロセス調査(2023年卒)2022年12月1日時点 内定状況』」より

 

◆自社の環境を見直す

採用において、どれだけ魅力的なうたい文句でPRをしても、実情が追いついていなければ人材は定着しません。まずは、今いる従業員がやりがいや職場への安心感、成長性を感じながら働いているかを見直し、必要に応じて環境を整備していくことが最も重要です。
 
リモートワークなどの普及により、より柔軟な働き方が求められるようになりました。自社に合った新卒採用者を獲得するためには、まず学生が企業に何を求めているかを知り、経営者が意識を変え、自社の環境を見直していくことが不可欠です。

 

※記事内で取り上げた法令は2022年11月時点のものです。
 
<取材先>
就職みらい研究所 所長 栗田貴祥さん
1992年(株)リクルート入社以来、30年にわたりHR事業領域に従事。新卒採用・中途採用・教育研修等の提案営業を経験の後、新卒メディア・中途メディア事業の営業部門、人事・組織開発、広報などのスタッフ部門の部門長を経て、2021年4月より、リクナビ編集長に就任。2022年4月より現職。
 
TEXT:宮永加奈子
EDITING:Indeed Japan + 南澤悠佳 + ノオト


 
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