【採用担当者向け】採用活動を見直そう!Indeedで損をしないための確認ポイント5選

5つのポイントの抽象的なイメージ

毎月2.5億人以上の来訪者がいる世界No.1の求人検索エンジンであるIndeed。日本において求職者が最も利用したいサービスNo.1(※1)として、平均280万件の求人情報が毎月追加されています。
 
しかし、Indeedを利用していても、採用活動で効果が実感できずにいる採用担当者の方もいらっしゃるでしょう。効果がないとあきらめるのではなく、なぜ応募者が増えないのか原因を分析して改善していくことが大切です。厚生労働省の「一般職業紹介状況(令和3年11月分)について」によると、令和3年11月時点の有効求人倍率は1.15倍となっています。全産業の平均としては有効求人倍率が1倍を超えているため、売り手市場といえます。
 
この状況では、求職者からの応募が少ない場合でも、Indeedの仕組みを理解した上で求人情報の内容の改善や、情報発信の考え方などを見直したりすることで改善の可能性が大いにあります。
 
採用担当者の方が、Indeedを活用した採用活動をより効率的に進められるようにするための「見直しポイント」について、わかりやすく解説します。
 
(※1)Indeedの外部委託によるインテージ調査(2019年1月〜3月)

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採用活動がうまくいかない原因は?状況別見直しのポイント

Indeedを利用しても、応募者が少なかったり、求める人材と応募者が違ったりなど、採用活動に悩みを抱えている場合は、3つの状況別に合計5つの見直しポイントがあります。
 
状況① Indeedに求人情報が掲載されていない
 
見直しポイント
(1)求職者目線のIndeed「掲載基準」を満たしているか
 
状況② Indeedに求人情報が掲載されているがうまくいっていない
 
見直しポイント
(2)採用したい人材のイメージや必要スキルが明確になっているか
(3)採用したい人材が目を留める求人情報となっているか
(4)求人情報を掲載したまま放置していないか
 
状況③ 有料利用しているがうまくいっていない
 
見直しポイント
(5)「とりあえず3万円」のような使い方をしていないか
 
それぞれ詳しく解説していきます。

状況① Indeedに求人情報が掲載されていない

Indeedでは、「直接投稿」という求人情報の掲載方法があります。アカウントを開設し、直接求人情報を入力することができるので、求人情報を素早く投稿・編集可能です。また、必須となる項目があらかじめ決められており、案内にしたがって入力していくことで、基本的な情報が網羅された求人情報の作成が可能です。
 
Indeedは求職者の仕事探しをサポートするために設計されているので、Indeedのガイドラインに沿うことは、求職者フレンドリーな情報発信をするということでもあります。それでも、採用活動がうまくいっていない……そんな時は、まずIndeedへ求人票が掲載される条件を満たしているか見直していきましょう。

 

見直しポイント(1)「掲載基準」を確認

求人情報の掲載にあたって、Indeedには「掲載基準」が定められています。もし、「Indeedで求人情報を投稿したが、いつまで経っても検索画面に反映されない」と疑問に思った時は、Indeedが定める掲載基準を満たしていない可能性があります。
 
「掲載基準」には「コミュニケーション規約」「応募に関する規約」「差別に関する規約」「合法性に関する規約」「プラットフォームの不正使用に関する規約」があります。それぞれ見ていきましょう。

・コミュニケーション規約

「コミュニケーション規約」とは、求職者がIndeedで求人情報を検索した時に、その人のキャリアや希望に相応しい求人が表示されるようにするための規約です。ポイントは、1つの求人情報につき「1職種、1勤務地」の原則や、勤務地や職種名、応募条件、給与体系を明記することです。
 
たとえば、次のような場合は、求職者が接客と事務のどちらの業務に配属されるかが不明であるため、NGです。
 
(NG例)
職種:レストラン接客スタッフ・本部事務スタッフ
応募条件:接客の経験がある方、事務経験がある方
 
また、採用活動に必要な最小限の情報以上を応募者に要求しないこともガイドラインで示されています。

・応募に関する規約

「応募に関する規約」とは求職者がスムーズに求人に応募できるようにするための規約で、応募画面へのアクセス性や、応募プロセスで入手した応募者の個人情報を第三者に漏洩しないといったプライバシーについてのガイドラインです。

・差別に関する規約

「差別に関する規約」とは、求職者の業務スキルが適正に評価されるために、業務の能力と関係ない理由で応募が制限されるような求人情報は掲載できないように設けられています。
 
たとえば、次のような場合は、NGです。
 
(NG例)
30代までの主婦、日本国籍の方に限る
 
性別、国籍、出身地や年齢制限を設けることは、職業安定法や雇用対策法などの法律でも禁止されています。上の例の場合、主婦は女性だけを指すので「主婦(夫)歓迎」という書き方ならOKです。また国籍ではなく「日本語で接客可能な言語能力がある方」という、仕事に必要な能力に焦点をあてる書き方が望ましいでしょう。

 

・合法性に関する規約

「合法性に関する規約」では、労働基準法、労災保険法、パートタイム法など、雇用者として遵守しなくてはいけない法律に反する可能性がある内容はIndeedで掲載されないことになっています。採用後の仕事も違法性があるものは掲載されません。

・プラットフォームの不正使用に関する規約

「プラットフォームの不正使用に関する規約」では、Indeed上で求人情報の表示順を操作するシステムの開発や、求人情報を頻繁に再投稿したり、実際の勤務地以外の求人情報を投稿したりする行為が禁じられています。
 
念のため、自社の求人情報に基準に反する内容がないかチェックしましょう。「1職種、1勤務地」の原則を忘れたり、性別や年齢制限をうっかり記載してしまったりする場合があります。

状況② Indeedに求人情報が掲載されているがうまくいっていない

Indeedに求人情報が掲載されていても、応募者数が少ない、求める人材とは異なる応募者が多いといった場合、採用したい人材が目を留める求人情報ではない可能性があります。次のようなポイントを見直していきましょう。

 

◆見直しポイント(2) 採用したい人材のイメージや必要スキルが明確になっているか

採用活動において、まずはどのような人材を採用したいのか明確にすることが大切です。たとえば、どのような業務内容を任せるのか、そのために必要な資格やスキルはどんなものであるのかなど、明確であればあるほど、求人票の「仕事内容」や「求める人材」を詳細に記載できます。
 
テキスト量が多くなっても、詳しく記載することで、求職者が求人票からこの会社で働く自分自身についてイメージしやすくなり、応募後のミスマッチを防ぐことにもつながります。テキスト量が少ないほうが、判断する情報が少ないため、応募数が伸びない傾向があります。
 
一度、1000字程度を目安にテキストをまとめることがおすすめです。担当業務や求めるスキルについては、配属先に丁寧にヒアリングをするなどして詳しい求人情報を作成するようにしましょう。

 

◆見直しポイント(3) 採用したい人材が目に留まる求人情報となっているか

求人情報を掲載してもなかなか応募がない場合、そもそも求職者の検索にヒットしていない可能性があります。Indeedはインターネット上のさまざまな求人情報を収集し、フリーワード検索で仕事探しができる「求人検索エンジン」です。そこでポイントとなるのは職種名で確実に求人検索にヒットする書き方にしておくことです。
 
たとえば、「職種名」を自社独自の呼び方で登録していないか、また「コーディネーター」「事務スタッフ」などのように幅広く使われる呼び名を使っていないか確認しましょう。

 
悪い例 ふれあいスタッフ 良い例 老人ホームの介護士 改善ポイント 「ふれあいスタッフ」という自社独自の呼び方を具体的で一般的な名称に修正 悪い例 コーディネーター 良い例 インテリアコーディネーター 改善ポイント 「コーディネーター」のように幅広く使われる呼び名を「インテリア」と具体的名称に修正 悪い例 事務スタッフ 伝票整理・資料作成スタッフ 改善ポイント「事務スタッフ」は経理事務や法務事務など多種多様のため、実際の作業内容が分かる名称に修正 悪い例 販売員 良い例 アパレル店員 改善ポイント 「販売員」は幅広く使われる呼び名のため、何を販売するのか分かる名称に修正


Indeedでは、このようなことを防ぐために、求人票を作成する際、職種名が不明確であったり仕事内容で記載すべきワードが含まれたりしている場合、注意メッセージが表示されます。適切な書き方に修正することがおすすめです。

 

◆見直しポイント(4) 求人情報を掲載したまま放置していないか

求人情報を掲載してそのまま放っておくことはNGです。時勢や応募状況を見て、キーワードやタグを追加するようにしましょう。
 
Indeedのアプリ版にある「発見」機能には、「これからの働き方を探してみよう」という見出しで新型コロナウイルス感染症に関連する急上昇中のキーワードがあります。時勢に即したキーワードを入れることで、より多くの求職者に検索される可能性があります。

 
Indeedアプリ「発見」画面イメージ


また、Indeedには自社の求人情報のうち、注目すべき項目をピックアップして表示する「タグ」という機能があります。タグで設定した内容は、社名、会社所在地の下に囲みで表示されるので、求人票の中でも目立つ情報になります。活用することで、社内で取り組んでいることや魅力的なポイントを効果的にアピールすることが可能です。また、求職者はこのタグから自分に合う企業を探すこともありますので、タグを活用することで求める人材との接点を持てる可能性が高くなります。

 
Indeed「タグ」表示画面イメージ


「残業なし」「週1日からOK」「時差出勤」など、求職者の関心が高いタグを3つ選択できる他、現在(2022年1月時点)は「在宅OK」「リモート面接OK」という新型コロナウイルスに関連したタグを3つ選択することができます。現代の事情に合わせて対策を講じているか関心を持つ求職者のニーズにしっかりと応えることも応募者数に関わってくるので、意識しておくといいでしょう。
 
また、今は求職者の多くがスマートフォンを使って求人情報を探します。パソコンとスマートフォンでは求人情報の表示のされ方が異なるため、自社の求人情報がそれぞれの画面でどのように見えるのかを必ず確認するようにしましょう。

有料利用しているがうまくいっていない

Indeedの有料オプションである「スポンサー求人」を利用していても採用活動がうまくいっていない場合、次のポイントをまずは見直しましょう。

 

◆見直しポイント(5) 「とりあえず3万円」のような使い方をしていないか

Indeedの有料オプションである「スポンサー求人」は、自社の求人情報が検索結果画面において、より表示されやすくなるものです。
 
そしてその料金の仕組みは、掲載された求人情報がクリックされた場合に発生する「クリック課金型」となっています。これは、求職者が「スポンサー求人」と表記がついた情報をクリックした場合に、設定された単価の料金が課金される仕組みです。このあらかじめ設定された1クリックあたりの料金を「クリック単価」と呼び、この額が高いほど、より表示される可能性が高まります。
 
クリック単価は自社で調整することができ、より集中的に採用したい時や予算に余裕がある時はクリック単価を上げることで求人情報が求職者の目に留まりやすくなります。
 
そこで、Indeedに求人情報を投稿したままにするのではなく、様子を見ながらクリック単価を調整したり、求人情報に記載されている内容を常に改善し続けていくことが重要になります。
 
改善が必要なタイミングなどを客観的な判断をするための指標として、Indeedの「求人パフォーマンスの概要」から確認できる「表示回数」「クリック率」「クリック数」「応募開始率」「応募開始数」などのチェックがおすすめです。

 
「求人パフォーマンスの概要」画面イメージ


指標それぞれは次の内容を示しており、改善ポイントは次の通りです。

 
指標 表示回数 内容 求職者のブラウザーに求人情報が表示された総表示回数 改善ポイント 上限クリック単価を上げる 上限予算を上げる キーワードを見直す 指標 クリック率 クリック数 内容 選択した期間の総クリック数÷選択した期間の総表示回数 選択した期間の総クリック数 改善ポイント 職種タイトルを工夫する 関連タグを活用する 指標 応募開始率 応募開始数 内容 採用企業の求人をクリックした後、Indeedのサイト、アプリ、サービスで[応募する]ボタンをクリックした人の割合 Indeedのサイト、アプリ、サービスで[応募する]ボタンをクリックされた回数 改善ポイント 給与などの募集条件を見直す 仕事内容など、求人情報を魅力的なものに 応募しやすい応募フォームに改善する

 

Indeedをうまく利用してよい採用活動を

求人情報の掲載に関して疑問がある場合や、全ての基準をクリアしているのに検索結果に表示されない場合は、サポート担当にお問い合わせください。
 
Indeedのページ上部にある「ヘルプセンター」をクリックして、「どのようなサポートが必要ですか?」の下にある検索ボックスにキーワードを入れて検索したり、カテゴリーから該当する質問事項を確認したりすることができます。

 
「Indeedヘルプセンター」画面イメージ


「ヘルプセンター」で答えが見つからない時は、ページ最下部にある「リクエストを送信」からメールで問い合わせることができます。
 
Indeedはサポート体制が充実しているため、安心して利用可能です。疑問を解消しながら、効果的な採用活動を目指しましょう。

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*ここに掲載されている内容は、情報提供のみを目的としています。Indeed は就職斡旋業者でも法的アドバイスを提供する企業でもありません。Indeed は、求人内容に関する一切の責任を負わず、また、ここに掲載されている情報は求人広告のパフォーマンスを保証するものでもありません。