採用活動を成功させるために、人事担当者がIndeedを使うべき3つの理由

3つの理由の抽象的なイメージ

働き手の中心となる15〜64歳の人口は、1995年以降減少傾向が続いています。採用をしたいと思っている企業の数(買い手)に対して、求職者の数(売り手)が少ない「売り手市場」となっており、企業が求める人材を採用するためには、採用担当者の丁寧かつ迅速な対応や、企業の魅力をしっかり伝えるブランディングがより一層求められています。
 
さらに、近年、求職者の価値観や社会のニーズもこれまでにないスピードで変化を続けており、新型コロナウイルス感染症の拡大により、それが更に加速しました。そうした変化への臨機応変な対応も企業は求められています。
 
そんななか、企業経営においてHR(Human Resource)担当者が担う役割も大きくなっていると言われています。今回は、HR担当者の採用業務における負荷をできるだけ少なくし、低コストで効率的な採用活動を進められるIndeedの有料利用について解説します。

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拡大するHR担当者の業務

HR担当者の役割は、人材の採用、育成、配置を通して、企業を活性化することだと言えます。HR担当者の基本業務は、人員計画を立て募集活動をする①「採用」、教育計画を立て教育訓練を行う②「教育」、人材の配置・移動や人事考課を行う③「人事」、従業員の業務や働く環境の整備といった④「労務」という4つの領域に分けられます。
 
①「採用」関連業務

  • 各事業部が必要とする人材を明確にし、人材確保のための人員計画を立てます
  • 人員計画に基づき、一連の採用活動を行います


②「教育」関連業務

  • 従業員のポジションや勤続年数、企業の目的に合わせて教育計画を立てます
  • OJT(On the Job Training)やOff-JT(Off The Job Training)、自己啓発支援を行います


③「人事」関連業務

  • 新たに採用した人材の配置や、既存の従業員の配置転換、昇進・昇格、出向などの人事異動を行います
  • 昇給・昇進などの人事評価を行い、考課者(評価する人、上司)をサポート、訓練します


④「労務」関連業務

  • 就業規則などを整備し、従業員の勤怠管理を行います
  • 各種保険の手続きや、安全衛生管理体制を整備します


近年は、ワークライフバランスやハラスメントといった社会課題への対応や、インターネットを利用して採用活動を行う求職者の増加に伴いネットリテラシーが問われるなど、HR担当者に求められる知識も多くなっています。また、企業によっては経営戦略を人事戦略に落とし込み、評価や報酬の制度設計や運用、教育プログラム開発といった、複雑な企画運用実務が求められるケースもあるでしょう。
 
このようにHR担当者の業務が多岐に渡り、膨大な業務に追われるなかで、採用活動に十分な人手や時間を割けないことも多いのではないでしょうか。

採用関連業務でHR担当者が抱える課題

ここでは、採用および人事業務の担当者が抱える代表的な課題を、次の3つに分類しどのような解決策があるのか探っていきましょう。

 
人事担当者の採用課題3分類

 

◆求人面の課題

  • 思ったような人を採用できない・募集しても応募者が集まらない
  • 採用戦略の見直し、強化が必要
  • 採用した人の定着率が悪い
  • 内定辞退者が多い

採用活動において人事担当者が、上記のような課題を抱えている場合、自社の求人情報に記載された職種名や、募集内容が不明瞭ではないか見直す必要があります。
 
さらに、時間をかけて選考を進めたにもかかわらず、内定を辞退されてしまうこともあるでしょう。求める人材と応募者のミスマッチをできるだけ少なくするためも、自社の魅力や労働条件などが明確に伝わり、応募があった場合には迅速な対応ができる体制となるよう工夫することも必要です。
 
Indeedにおける求人情報の掲載方法について、より詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。
Indeed無料掲載の仕組み
Indeed(インディード)での求人掲載を徹底解説!【前編】直接投稿
Indeed(インディード)での求人掲載を徹底解説!【後編】クローリング

 

◆費用面の課題

  • 採用に関わる費用がかかりすぎる

採用活動において、上記のように、採用に関わる費用がかかりすぎている、そもそも予算がないというケースもあると思います。Indeedでは無料*で求人情報の作成・掲載ができるので、予算がかけられない状況でも採用活動をスタートすることができます。
 
より効率的な採用活動を進めていきたい場合は、「スポンサー求人」などIndeedの有料オプションがおすすめです。自社の求人情報が求職者に見てもらえる可能性が高まります。クリック課金制で上限予算を設定できるため、予想外の費用がかかってしまう心配もありません。

 

◆業務面の課題に対するアプローチ

  • 採用業務に関わる人手が不足・社員が戦略的業務に注力できない
  • 採用経験豊富な人材が社内にいない
  • Web画面等を操作する人材がいない

限られた人員で採用活動を行い、上記のような課題を抱いている場合は、Indeedの有料オプションである「採用市場レポート」の活用をおすすめします。採用にかける予算額やスケジュールの目安がつき、担当者が分析する手間が省け、レポートをそのまま報告などに活用することができます。
 
このように、Indeedの有料オプションである「スポンサー求人」の活用は、採用活動における時間や人手の削減につながることが期待できます。
 
しかし、有料オプションを導入したいと思っても、社内稟議をどのように通せばいいのか、なにを稟議書に記載すればいいのかという悩みもあると思います。次の項目では、社内向けの稟議書に活用いただけるよう、採用活動におけるIndeedの有用性を具体的な数字とともに紹介します。

数字でわかるIndeed ~導入する3つのメリット~

Indeedを採用活動に導入する3つのメリットを紹介します。

 

◆メリット1:利用者数が多い

Indeedは毎月2.5億ユニークビジター以上の来訪者がいる世界No.1(※1)の求人検索エンジンであり、日本におけるサイト訪問数も毎月4220万(※2)にのぼります。
 
また、「SEO(検索エンジン最適化)を適切に行っている」という点でもIndeedは利用者を増やしています。たとえば、求職者が大手検索エンジンに「職種+求人+エリア」(「営業 求人 東京」など)と入力すると、検索結果の目立つ位置にIndeedのページが表示されるため、求職者にクリックされやすくなります。
 
一般的な検索エンジンでは、検索結果1~3位をクリックする利用者の割合は40%以上と言われており(※3)、上位に表示されることで多くの求職者が見ることになります。
 
(※1)Google Analytics, Unique Visitors, 2月 2020
(※2)SimilarWeb 2021年3月総訪問数
(※3)高山奨史、新倉竜也『世界一やさしいIndeedの教科書』クロスメディア・パブリッシング

 

◆メリット2:無料掲載からスタートできる

Indeedに直接投稿する場合は、アカウントを作成して必要情報を入力すれば、72時間程度で求人情報の掲載をスタートすることができます。自社の採用サイトを持たなくても、テキストを投稿するだけでインターネット上で採用活動を簡単にスタートすることができ、掲載料などの費用は一切発生しません。また、既にインターネット上に求人情報を掲載されている場合、Indeedのクローリング基準に準拠した形式となっていれば、自動的にIndeedの検索結果画面に表示されるため、掲載手続きは必要ありません。
 
求人情報の内容変更や投稿数も、いつでも自由に変更可能なため、応募状況や環境変化にスピーディかつ柔軟に対応できます。

 

◆メリット3:有料オプションで効率的な採用活動をサポート

厚生労働省の「職業紹介事業に関するアンケート調査 結果の概要」では、求人企業が職業紹介事業所に支払われる紹介手数料額として「80万円以上」が最も多く、ついで「20〜50万円未満」と報告されているように、採用にコストをかけざるを得なくなっている実態が報告されています。

 
求人企業が職業紹介事業者に支払う紹介手数料の割合


しかし、Indeedは無料で求人情報の掲載をスタートすることができます。また、有料オプションである「スポンサー求人」を導入した場合は、「クリック課金型」と呼ばれる料金体系になっているため、掲載された求人情報を求職者がクリックした場合にのみ、設定された単価の料金が課金される仕組みとなっています。「何回もクリックされたら、結構な金額になるのでは……」という心配があるかもしれませんが、あらかじめ上限金額を設定することができるので、予算をオーバーすることはありません。
 
また、スポンサー求人では設定するクリック単価が高いほど、自社の求人情報が求職者の検索結果画面においてより表示されやすくなります。毎日たくさんの求人情報が追加されるなかで、求職者の目に留まりやすくなるため、応募者数の増加が期待できます。
 
ほかにもスポンサー求人では、採用活動をサポートするIndeedアナリティクスの機能を使うことができ、自社の求人情報がどの程度見られているかなどの細かな数値を確認可能です。
 
たとえば、求人パフォーマンスの概要の項目のひとつ「求人への関心度」では、無料利用でも見ることができる項目(「表示回数」「クリック率」「クリック数」「応募開始率」「応募開始数」)に加え、「応募完了率」と「応募数」という指標が追加されるので、より細かな分析が可能です。

 

「求人パフォーマンスの概要」無料利用時のイメージ無料利用で見ることができる項目は「表示回数」「クリック率」「クリック数」「応募開始率」「応募開始数」の5つ

 

「求人パフォーマンスの概要」スポンサー求人活用時のイメージスポンサー求人では、無料利用でも見ることができる項目(「表示回数」「クリック率」「クリック数」「応募開始率」「応募開始数」)に加え、「応募完了率」と「応募数」という指標が追加される


費用に関しても「スポンサー求人のパフォーマンス」という項目で、「合計費用」「クリック単価」「応募単価」が算出されるので、採用にかかる費用を簡単に把握することができます。

 
「スポンサー求人のパフォーマンス」確認画面イメージ


スポンサー求人の利用が特定の条件を満たした場合、Indeedで自社名が検索された時に、検索結果画面の職種名近くに企業のロゴマーク、会社紹介、求人内容などを記載した広告が表示される「注目の企業」という機能も利用できるようになります。
 
ほかにも、有料オプションを導入した場合、Indeed内に作ることができる「企業ページ」のアップグレード版である「企業ページプレミアム」や、先述した「採用市場レポート」で、求人あたりの求職者数や上位の検索キーワードなどを知ることができます。

・スポンサー求人事例

実際にIndeedのスポンサー求人を利用して、スムーズな人材採用とコスト削減に成功した事例を紹介します。
 
関西エリアにある自動車部品メーカーでは、2.5ヶ月で機械オペレーター5名を採用するという目標で採用活動をすることになりました。また、これまで1人あたり16万〜17万円のコストをかけて採用を行ってきましたが、できるだけコストを抑えたいという希望もありました。
 
そこで、Indeedの担当者と相談し、Indeedの他社実績を参考に、1人あたり10万円(5名で50万円)の予算額を設定しました。また、自社の「求める人物像」を細かく記載して、自社の魅力を求人票で伝えるようにしました。
 
結果として、約37万円で応募人数17名、採用5名を達成でき、残った予算は別の職種の採用にあてることができました。Indeedの「スポンサー求人」を利用して指標を参考にしながら運用することで、結果としてコストパフォーマンスを上げられ、同時に採用担当者の業務負担も軽減したのです。

まとめ

Indeedを使うべき3つの理由について解説しました。複雑化、多様化するHRの業務のひとつである採用活動をIndeedの有料オプションを活用してスリム化することは、業務の効率化はもちろん、採用にかかるコストの削減、よりよい人材に短期間に出会える可能性のアップにつながります。ぜひお試しになってください。


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