獲得した人材を定着させるために 入社後に行う研修の必要性とは
なぜ人材を定着させるために、入社後研修が必要なのでしょうか。
その理由のひとつに「人間関係の構築、スムーズな組織合流」があげられます。すでに人間関係が出来上がっている組織の中に新入社員が入っても、周りのフォローがない状態では孤立してしまいます。そのため、入社直後は人間関係を構築しやすい場を人事部員や採用担当者がセッティングする必要があるのです。新卒であれば先輩との交流会を兼ねた研修、中途であればOJT研修などを通して、相互理解を深めやすくすると良いでしょう。
また、新卒に限らず中途採用でも未経験職種の場合、「業界／業務に関する基礎スキルの研修」が欠かせません。これは、スムーズに業務へあたってもらうために、業界についての基礎知識や、どのような仕事をするのかなどを学ぶための研修です。会社や業界には、外からではわからない独自の言葉や慣習があります。それらを知らないまま業務に当たると、業務上のコミュニケーションで不全が起きるため、本人も周りも本領発揮できていないと感じ、退職へ繋がってしまうのです。
新卒社員の離職を避けるために必要な研修とその理由
1. 社会人としてのマインドセットを行う研修
学生からビジネスパーソンになるにあたり、ふさわしい考え方ができるよう、研修を通して気持ちの切り替えを行います。同時に、自社の理念や大切にしていることを浸透させるためにも欠かせません。
社会人と就職前の学生とでは、物事に対する責任感が異なります。学生ノリのままで仕事をすると、周囲との温度差や意識のギャップが開いてしまい、結果として退職に繋がりやすくなるため、研修が必要なのです。
2. ポータブルスキルに関する研修
どの仕事に就いたとしても必要な土台となるポータブルスキルを研修で身に付けてもらいます。たとえば、PDCA、ホウレンソウ（報連相）におけるコミュニケーションの取り方、指示を受けたときの対応方法などです。これらを知ることで周囲との意思疎通がスムーズになり、早期退職を防ぐことにも繋がります。併せて業界や業務に関する知識も身につけておくことで、より成長スピードが上がるでしょう。
がむしゃらに仕事をすることで身に付くスキルもありますが、基礎的なスキルがあれば、より早く成長することが期待できます。
3. ビジネスマナー研修
挨拶や電話の受け答え、メールの返信など、新入社員でも社内外のコミュニケーションの機会は多々あります。トラブルを起こさないためにも、最低限のマナーを知ってもらう必要があります。こちらもポータブルスキル同様、知っておくことで社内外での様々なやりとりがスムーズになり、早期退職を防ぐことに繋がります。
中途社員の離職を防ぐために必要な研修とその理由
1. 企業理念や会社の独自ルールを理解してもらう研修
中途社員は新卒社員と異なり、入社時点ですでにこれまで勤めてきた会社や業界の慣習に慣れてしまっています。だからこそ、既に働いているメンバーと同じ方向を向いて働くためにも、自社の企業理念や独自ルール、考え方や価値観、大切にしていることなどを研修を通して理解してもらう必要があります。
これらを知らないままでは、周りと共通の意識や目標を共有できないため、今やっている仕事の核となる目的も理解できません。周囲とのギャップが生じて、早期退職に繋がる原因になるでしょう。
2. 部署ごとのミッションをインプットする研修
例えば同業種であっても、まったく同じミッションを掲げている企業はあり得ないのと同様に、同じ「営業部」という部署であっても、企業が変わればまったく同じミッションのもと動くことはあり得ません。
同業種・同職種からの転職であっても、配属先部署のミッションを正しく理解できていない状態では、理解不足から十分に力が発揮できなかったり、トラブルを招いたりする可能性もあるでしょう。それを防ぐためには、部署におけるミッションのインプットが必要だと考えられます。
獲得した人材の離職を防ぐ研修 計画する場合の注意点
獲得した人材に短期間で離職されてしまわないよう研修を計画する際に、気をつけたいことが2つあります。
◆目的・目標を明確にする
研修はあくまでも「手段」のひとつです。何のために、何をゴールに定めて研修を実施するのかを踏まえて、内容やスケジュールを考える必要があります。また、目的を明確にすることで、研修実施後の効果検証がしやすくなるため、次への改善につなげやすくなります。
たとえば、スムーズな組織合流を目的として行った場合、その後すぐに職場になじめたかどうかを検証します。従来より早くなじめたのであれば研修の効果があったと言えますし、これまでと変わらないというのであれば、次回以降の研修内容について再考する必要がある、といった目安になるでしょう。
◆過去の離職理由を洗い出し、現場社員の要望を取り入れる
スムーズに組織へ合流し即戦力になってもらうためにも、過去に短期間で離職した人の離職理由や、現場社員の声を確認する必要があります。どういったことが問題点になっているのか洗い出すことで、「解決のための手段＝研修」を的確に設計することに繋がるはずです。課題によっては、現場から人事部に対して「ここまでは、配属前に教えておいて欲しい」といった要望も出てくるでしょう。
＜取材先＞
株式会社新経営サービス 経営支援部 コンサルタント大園羅文さん
現在は、中小企業を対象とした人材採用支援、若手人材の定着・即戦力化支援、人事制度の構築・運用支援に従事。特に、「人材採用力の強化」を得意テーマとしており、『採用活動に時間やコスト・労力を割けない』等の中小企業独自の課題に寄り添った支援を通じて、顧客とともに“勝つべくして勝つ”採用活動を展開。
TEXT：ミノシマタカコ
EDITING：Indeed Japan ＋ 波多野友子 ＋ ノオト
