「おいしい」「ありがとう」があふれる買物体験を創出する──というビジョンのもと、“買物体験型スーパーマーケット”を目指すマックスバリュ関東株式会社。その実現には優秀な人材の確保が不可欠だ。同社はいかにして採用数を増やし、早期離職の防止に取り組んでいるのか。本稿は、Indeedが推進している、求人広告の効果を応募ではなく採用を軸に見ていこうという取り組み「SHIFT RIGHT」のシリーズ記事。そのなかで今回は、同社で人材戦略を担う営業部エリア後方マネージャーの谷澤君枝氏に話を聞いた。
“買物体験型スーパーマーケット”への挑戦
マックスバリュ関東株式会社は、2009年にイオンリテール株式会社から分社独立し、現在は東京・千葉・埼玉・神奈川で30店舗を展開しています。従業員数約3,000人のうち、社員は約300人、パートタイマーは約2,700人です。「この街・お客さま・仲間たちの笑顔と元気を応援しつづけます」というコーポレートスローガンを掲げ、お客様とのコミュニケーションを重視した店舗づくりを進めてきました。
私たちが目指すのは、“買物体験型スーパーマーケット”です。単に商品を買っていただくだけでなく、五感で美味しさや楽しさを感じていただける、居心地の良い空間づくりに取り組んでいます。その実現には当然、人材の確保が欠かせません。また、限られた人材を対面販売やお惣菜コーナーなど買物体験向上に直結する分野に十分配置できるよう、セルフレジなど一部購買体験の機械化も進めています。
人手不足や定着率が課題
“買物体験型スーパーマーケット”の実現を支える従業員の確保に取り組むなかで、採用課題は主に2点ありました。
1つ目は、採用数の確保です。特に生鮮部門や朝7時からのシフトは人手不足で、未経験者でもできることを周知する必要がありました。2つ目は、採用後の定着率です。かつては採用後の早期離職者が多く、採用数に対して約半数の方が1年以内に退職する年もありました。また、人材の流動が激しい小売業界のなかで、当社の求めるような人材をどのように継続的に雇用するのか、という課題を持っていました。
こうした状況を打開すべく、当社は “採用力強化”に乗り出しました。Web媒体による求人を強化し、特に人手が足りない部門の採用では店舗での求人チラシの掲示・ポスティングなど、求職者との “リアルな接点づくり”も重視しました。新入社員の定着率向上を目的とした部門横断で施策を考える「WithYouプロジェクト」の設置や、頭髪・アクセサリー等の基準を緩和する「身だしなみの多様化」にも取り組んでおります。
Indeed導入で採用に紐づくデータ分析と多角的アプローチが可能に
当社がIndeedを導入したのは数年前。当時、求職者のWeb媒体の利用が進むなか、デジタルシフトが急務となっていました。Indeed導入後、採用活動は大きく変わりました。以前は経験と勘に頼っていましたが、Indeedの営業担当者が作成してくれるレポートによってデータ分析に基づく採用が可能になったのです。
応募から採用までのプロセスを分析し、応募数や応募単価だけでなく、部門ごとの採用単価を可視化できるようになったことは大きな変化でした。例えば野菜売り場なら、Indeedで採用すると1人いくら、そのうえで店舗の稼働率なども出し、データに基づいた採用戦略をIndeedと検討しています。営業担当者と月次でミーティングを行い、エリアや店舗の特性を踏まえて、ターゲットの採用につながるキーワードの盛り込みや福利厚生のアピールといった求人原稿の改善を進めています。
現在の採用比率ではIndeedがトップで、応募から採用に段階が進むにつれ、Indeed経由の方のシェアが高くなっています。こうした成果もあり、2024年3月にはIndeed PLUSを導入。その結果、応募数が過去最高になりました。一方、Indeedで求人を見てから別経路で応募する方もいらっしゃるので、データをより精緻化するために面接時には必ず応募のきっかけを確認するようにしています。
私たちの目標は、従業員が働きやすく、やりがいを持てる職場づくりです。移動スーパーの展開など、お客様の利便性を高める新しい取り組みが進行中ですが、こうした事業拡大を支えるのは従業員一人ひとり。「ここで働いて良かった」と思っていただけるよう、Indeedを活用しながら、採用の定着率を高める採用活動を追求していきます。
マックスバリュ関東株式会社
東京都江東区亀戸5丁目30番3
マックスバリュ関東株式会社は、『この街・お客さま･仲間たちの笑顔と元気を応援しつづけます』をコーポレートスローガンとし首都圏で展開する、食を中心としたスーパーマーケットです。
