応募意欲にも関わる? 面接官の態度の重要性

面接のイメージ


採用面接官の態度は、求職者にどのような影響を及ぼすのでしょうか。採用選考の辞退や、さらにはSNSへの書き込みによって悪評が広がるような事態は避けたいものです。面接官のどのような態度が要注意で、どういった心構えで求職者に接すると良いのか、人事業務・プロジェクトの支援を行うアルドーニ株式会社・代表の永見昌彦さんに伺いました。

 
 

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面接官の態度が求職者へ及ぼす影響


面接官の態度は良くも悪くも、求職者にとって“会社のイメージそのもの”と言っても過言ではありません。入社意思に大きな影響を及ぼします。
 
人事担当者であれば、そのことを理解され徹底されている方も多いでしょう。一方で、面接を担当する現場部門の人などは、会社の代表であるという意識が欠落し、選考する立場=上の立場だと誤解することがよくあります。
 
そうなると、知らず知らずのうちに、面接官の態度が求職者に悪い印象を与えてしまい、求職者が選考を辞退してしまうということになりかねません。「面接官から悪意を感じた」「つっけんどんな態度だった」といった印象を持ったことで、辞退するケースは実際によくあることです。
 
また、結婚、身体的なことなど、法律で質問することが禁じられている内容を聞いたことによって、求職者の辞退につながることもあります。さらに、そのことをSNSなどに書き込まれ、広く拡散されて悪評が広まってしまう可能性があることも念頭に入れておきましょう。

 
 

求職者は面接官の態度から、何を見て感じ取ろうとしている?


では、求職者は面接官のどのようなところを見て、何を感じ取ろうとしているのでしょう。求職者が気にするポイントをご紹介します。

 
 

◆上から目線の態度や発言かどうか


本来、採用面接は、面接官と求職者の双方でコミュニケーションを取るべき場です。しかし、面接官が「選考している」という態度でいると、一方向のやり取りになってしまいがちです。結果、求職者に「社員の声を聞かない企業」「上からの押さえつけが大きい企業」だと推測されてしまいます。
 
また、面接官が多少面接時間に遅れてしまうケースもありますが、そのことに対して謝罪や言及がない場合は、求職者は軽んじられていると感じるでしょう。

 
 

◆求職者(自分)を見ているかどうか


書類やパソコンばかりを見て求職者の方をほとんど見ない、肘を机につくなど相手に失礼な態度がみえると、求職者は「自分には関心がない」と判断するでしょう。

 
 

◆質問に真剣に答えてくれるかどうか


守秘義務があるので、すべてを開示する必要はありませんが、対外的に答えられるような応答もしなかったりはぐらかしたりすると、「自分を選ぼうとしていない」と求職者に誤解されてしまいます。

 
 

◆面接官同士の関係性はどうか


面接官が複数人いる場合は、その中でのコミュニケーションや関係性なども求職者に見られています。面接官同士の意思疎通ができているか、上司と部下の場合はどのような関係性かなど、面接官のやり取りを通して、職場の人間関係などを求職者は読み取っています。

 
 

◆面接官の人数はどれくらいか


求職者1人に対して面接官5人など、面接官の人数が明らかに多いような場合は、緊張感や威圧感を感じさせるだけでなく、責任の所在がはっきりしない会社ではないかと認識させる場合もあります。

 
 

求職者に嫌われないための注意点や心構え


特別に求職者に好かれよう、気に入られようとする必要はありませんが、面接も“ビジネス上の場”の1つとして捉えておくことが大切です。
 
例えば、他社と打ち合わせをするときには、一般的なビジネスマナーを意識しているはずです。スケジュールは守る、相手の顔を見て話をしっかりと聞くなどといった基本的なことですが、それは採用面接も同じです。
 
また、面接などで求職者に聞いてはいけないNG項目は、職業安定法で明確に定められています。具体的には、家族の職業、家柄、宗教、支持政党、思想、結婚や出産予定、交際相手、体重や身長、3サイズなどを尋ねるような質問はしてはいけません。違反した場合は改善命令が発せられ、従わない場合は6カ月以下の懲役や30万円以下の罰金が科せられる場合があります。
 
例えば、「新聞は何を読んでいますか?」という質問は、かなりグレーゾーンです。ビジネス・経済情報を掲載している新聞を読んでいるかを確認したい場合は、「○○新聞は読んでいますか?」といった聞き方をすることで回避できます。
 
面接時は面接官と求職者という関係ですが、その相手はいずれ同じ会社で働く同僚になる可能性がある人です。また、今回はご縁がなくても、今後取引先になったり、顧客になったりする可能性もあります。そう考えれば、どのような態度をとるべきかのイメージが沸きやすいのではないでしょうか。求職者はビジネスパートナーであるという意識をもって、面接に臨むことが大切であることを、面接官には周知徹底しておくと良いでしょう。

 
 
 

<取材先>
アルドーニ株式会社・代表取締役 永見昌彦さん
外資系コンサルティングファームなどで人事コンサルタントとして勤務した後、事業会社(ラグジュアリーブランド持株会社)で人事企画担当マネージャーとして人材開発・人事システム・人事企画を兼務。事業会社、コンサルティングファームの両面から人事に20年たずさわった経験を活かして、2016年にフリーランス人事プランナー・コンサルタントとして独立。2018年に法人化。現在、人事全般のプランニング・コンサルティング・実務にたずさわっている。
 
TEXT:武田明子
EDITING:Indeed Japan + ミノシマタカコ + ノオト


 
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