人事が取得すべき資格はある? 身につけておきたい知識とは


人事の業務は採用や人材の育成をはじめ、人事評価や労務管理などが挙げられます。様々な知識が求められますが、人事が取得しておくと良い資格はあるのでしょうか。大手企業の採用・人事責任者を経験してきた株式会社人材研究所・代表の曽和利光さんに伺いました。

 
 

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人事の業務にあたって必要な知識


人事の業務は、労働環境を整備するために、労働法や社会保険の制度など法規にまつわる知識が求められます。ただし、そういった専門的な部分は実務をこなすうちに身につく上に、場合によっては専門家にアウトソーシングできます。それよりも必要なのは、統計学と心理学の知識です。業務内容や人事評価など、社内に蓄積された情報を分析して活用する必要があります。そこで、統計学の知識はもちろん、マネジメント系の心理学が役立ちます。
 
特に統計学は知識だけあっても実務に生かせるようにならなければいけません。たとえば社内の等級制度を設計する際、能力別にするのか、それとも職務の重さに準じるのかを判断しなければなりません。どのような軸で区分するのかは、対象のデータを正しく読み解く必要があり、統計学の知識が求められます。統計分析の手法を知っているだけでは使いこなせないため、データ分析のスキルが必要とも言い換えられるかもしれません。
マスターするには時間がかかるため、早いうちから取り組むことをおすすめします。

 
 

資格を取得するなら、統計学や心理学が身につくものを


人事の仕事をするには特に資格が必要なわけではありません。ただし、習得度を図る意味で資格や検定の勉強をするのは一つでしょう。日本採用力検定協会や日本ビジネス心理学会でも検定を実施しています。検定では、統計学や心理学を学ぶにあたって必要となる知識が求められます。

 
 

◆採用力検定(日本採用力検定協会)


人事採用責任者や担当者、採用関連ビジネスを行う方などを対象に、人材マネジメントや採用の戦略、採用に関するトレンドや時事など、人事や採用業務に関する知識が幅広く出題される。

 
 

◆ビジネス心理検定試験(日本ビジネス心理学会)


マネジメントやマーケティングを行う上で知っておくべき心理ノウハウを身につけられる。中級以上は、マネジメント心理の「経営心理」・「人事心理」、マーケティング心理の「営業心理」・「広告心理」という4つの専門部門から選択して受験できるため、職種に応じた分野を学ぶことができる。
 
そのほか、キャリアコンサルタントや産業カウンセラーの資格を取得するのも有効です。ただし、これらはあくまでも個人に対する職業選択やキャリア開発を支援する職業です。組織という観点では弱いため、組織心理学などもあわせて勉強しておくと良いでしょう。

 
 

人事は先入観を持たずに判断することが重要


できるだけ客観的に判断しようと思っても、自身の考えや経験に基づいて判断してしまいがちです。たとえば、選考時に第一印象が良かった候補者は、その後もポジティブなイメージを持たれる傾向にあります。しかし、人事はできるだけ先入観を持たずに判断することが重要です。
 
物事をフラットに捉えるためにも、統計学と心理学の知識は役立ちます。実務的な分野だけでなく、まずは基盤となる知識を身につけるようにしましょう。

 
 
 

<取材先>
人材研究所 代表取締役社長 曽和 利光さん
京都大学卒業後、リクルートに入社。人事部のゼネラルマネージャーとして培ったスキル・ノウハウと、2万人の面接経験を融合しワンランク上の人材を採用する独自手法を確立。その後、大手生命保険会社などで一貫して人事領域で活躍し、2011年に株式会社人材研究所設立。著書に『就活「後ろ倒し」の衝撃』(東洋経済新聞社)などがある。
 
TEXT:成瀬瑛理子
EDITING:Indeed Japan + ノオト


 
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